前回分 関東大震災 人類救済プラント★ 2010年02月09日火曜日 ６時更新
超大型至近前兆！ 未明から猛烈な耳鳴り、前駆微震は確認できない。キーン音でこれまで予想していた東北太平洋岸ではなく、南西諸島〜赤道方面のＭ８級前兆の印象。
昨日、夕方は曇天のなか、久しぶりにレリーフ状フラット雲底が現れた。模様は畝状、肋骨状と乳房状が確認できた。畝状は海洋の大型震源に特有の前兆だ。当地から見て、南海トラフに強い赤焼けが見えた。天気が悪かったので夕焼けは確認できず。南海トラフが赤くなるときは、フィリピンプレートから赤道の超大型震源によることが多い。
行徳はあまり例のない波形。南方に巨大地震が発生するときは三宅島に２０００超ピークが現れるはずだが確認できない。ひょっとすると震源は、滅多にない地域かもしれない。北米大陸にスーパークラスが発生する可能性も視野に入れたい。
【［メキシコ市 ８日 ロイター］ 米地質調査所によると、メキシコ南部のオアハカ州で８日、マグニチュード（Ｍ）５．７の地震が発生した。現在のところ、被害の報告はない。 震源地はオアハカ州ミアワトランの南東２３キロの地点。オアハカは遺跡やビーチなどがあり、米国人に人気の観光地となっている。】
■ 菅直人が推進するイルミナティ世界支配のための統一背番号のスケジュール
【日経ネット： 共通番号制度、11年に法案 政府検討会、５月メドに複数案
政府は８日、「社会保障と税の共通番号制度」に関する検討会の初会合を開いた。菅直人副総理・財務相は年内に制度の方向性を決め、来年の国会に関連法案を提出する方針を表明した。番号制度は民主党が掲げる税制や年金制度を実行する上で不可欠の仕組みだが、政府が国民一人ひとりの所得などに関する情報を管理することになるため、反対論も根強い。
検討会の会長である菅財務相は会合で、番号制度の目的について「色々なサービスを公平に効率よく受けるための基礎的なインフラだ」と説明した。民主党が打ち出す社会保障政策は、家計に直接現金を支給する「手当」が基本。所得が正確に分かれば、手当に所得制限を設けたり、所得ごとに給付額を変えることが可能になる。給付つき税額控除や最低保障年金の実現には欠かせない。
税務当局にとっては、「クロヨン（９・６・４）」などと呼ばれるように職業によって差がある所得捕捉のレベルを是正できる。検討会は５月をメドに制度のベースとなる番号や利用範囲などについて複数案を示す予定。(07:00) 】
■ やはり二番底へ、暴落止まらず
【 ［ニューヨーク ８日 ロイター］ ８日の米株式相場は反落。ダウ平均株価は終値で昨年１１月以来の１万ドル割れとなった。ユーロ圏のソブリン債をめぐる懸念が強まるなか、金融株に売りが出た。 ダウ工業株３０種は１０３．８４ドル（１．０４％）安の９９０８．３９ドル。 ナスダック総合指数は１５．０７ポイント（０．７０％）安の２１２６．０５。 Ｓ＆Ｐ総合５００種は９．４５ポイント（０．８９％）安の１０５６．７４。】
【＜東証１万円割れ＞海外要因で心理冷え ３週間で１割下落 2月8日20時50分配信 毎日新聞
日経平均の終値が２カ月ぶりに１万円を割り込んだのは、欧州の財政悪化懸念など海外要因に揺さぶられたためだ。欧州の財政難や米オバマ政権の金融規制強化案など投資家心理を冷やす材料に直面、株式などのリスク資産から資金を引き揚げる動きが強まり、「日経平均はいったん９０００円程度まで下げるのでは」（大手証券）との見方も出ている。
東京市場は欧米に比べ回復が遅れていたが、昨年１２月以降は値ごろ感に着目した買いが入った。日経平均株価は約１カ月半で約１８％上昇し、１月１５日に昨年来高値（１万９８２円）をつけた。
しかし、中国人民銀行が１２日、景気過熱懸念から預金準備率の引き上げを発表すると、「新興国の金融引き締めで、世界景気が減速する」（大手証券）との警戒感が台頭。米国の金融規制強化案も米経済を下押しするとの懸念が広がった。 さらに、ギリシャの財政悪化懸念がポルトガルやスペインに波及し、ユーロ安が進行。前週末の先進７カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）でも財政難に対する改善策が提示されず、週明けの東京外国為替市場では円が幅広く買われる展開に。日経平均は約３週間で約１割も下落、昨年１２月以来の上げ幅を解消した。 ただ、高成長の新興国効果で企業収益は持ち直しており、今後、欧州で財政問題に関する具体策が提示されれば「株式市場が持ち直す可能性がある」（大和証券キャピタル・マーケッツの西村由美氏）との見方も出ている。ただ、短期的な問題解決は難しく、「円高が続き、１万円台の回復も遅れる」との懸念も根強い。】
■ 統一協会、原理研出身（中曽根政権時代に大量に法務省・警察庁にキャリア入省）の検事による暴走、監禁脅迫事件の顛末 青山貞一ブログ引用
【(拡充版)地検特捜部、小沢不起訴と暴走大メディアによる小沢氏名誉毀問題を徹底検証する！ 青山貞一 昨年３月,小沢氏第一公設秘書の突然逮捕にはじまった東京地検特捜部の「爆発」は、最初の事件、すなわち西松建設事件でも検察側証人（西松総務部長）が公判で当初証言を覆し検察は真っ青、今後の裁判でも敗色が濃厚となった。 これは大メディアがほとんど報じていないが事実である。
焦った地検特捜部は、昨年末から大メディアとあうんの呼吸で連携、再捜査を大々的に敢行した。鹿島建設東北支社などの主要ゼネコン、中堅ゼネコン２社へのガサ入れと元支社長などへの事情聴取、そしてこの１月には、大久保秘書を含む３名の小沢氏秘書を突然逮捕した。 さらに小沢氏への２回、取り調べを行ったものの、小沢氏からは水谷建設からのカネの授受はもとより収支報告記載も全面否認され、数度にわたる政治団体などへの家宅捜査でも物証は皆無だった。
しかも本件に無関係の女性秘書への違法な取り調べの実態が「週刊朝日」に赤裸々に暴露された。何とも信じられないことだが、特捜部は今なお、戦前の特高、公安紛いの酷い取り調べを行っていることが上杉隆氏の記事で分かったのだ。 以下は「週刊朝日」に掲載された女性秘書への違法な取り調べの実態について言及した上杉隆氏署名記事部分である】
検察官による、小沢秘書に対する違法な監禁強要の実態は、こちら
■ トヨタの何とも世間から乖離した殿様感覚 ネバダブログ引用 持ち上げられて傲慢になりすぎたトヨタはもうアカン (-_-)
【逆撫でしたトヨタと存亡の危機 【トヨタ】の今回のリコール問題への対応は異常な位鈍感であり軽く考えているふしがありアメリカを始め世界中のマスコミ・消費者・政府を敵に回しています。リコール問題でもめている最中に業績の上方修正を発表していましたがこれでアメリカ側から『トヨタはそんなに今回の対応を軽く考えているのか。なめているのではないか』との反発を買っていることを全くわかっていません。
今、集団訴訟が相次いで起こってきていますがこれが一本化されるのは必至でありその際にはトヨタ本社の代表取締役が召喚されます。
そして偽証等を行えば逮捕・拘留されるという事態に発展する事もあり得ます。
そして万一リコール隠し等が発覚すれば数兆円の賠償命令と共にアメリカからの追放だけでなくカナダ、ヨーロッパ、中国からの追放にも発展していきます。例え追放にならなくても販売台数は激減し中古車価格の急落を招く事は避けられずそうなれば今とは比較にならない赤字を計上する事態になり、会社存亡の危機に直面します。今のトヨタ幹部に事態の深刻さが伝わっていないのか、例え伝わっていましても軽く考えて事態を理解出来ないのか、分かりませんがどちらにせよトヨタ存亡の危機に直面している事だけは確かです。】
■ 中国雲南省で過去最大級の干魃被害 8割が収穫皆無、500万人が飲料水不足
【53万ヘクタールが「収穫絶望」、60年ぶりの干ばつで…雲南 2月9日15時52分配信 サーチナ
中国南部の雲南省は60年ぶりの干ばつに見舞われている。同省政府は8日、約53万3400ヘクタールでは収穫が絶望的になり、被害は65億元（9日為替レートで約850億9000万円）に達したことを明らかにした。中国新聞社が伝えた。
小麦、大麦、豆類、ジャガイモ、アブラナ、野菜、サトウキビなど、全省の作付け面積81．7％以上に被害が出た。同省気象部門によると、雨期の開始は5月下旬以降。春まではきわめて深刻な干ばつで、初夏になっても相当な影響が残る見込みだ。 省内490万人、家畜334匹が、飲み水不足の状態という。 写真は中国新聞社が2月2日、同省紅河ハニ族イ族自治州で撮影。特産のサトウキビが干ばつの大被害を受けた。サトウキビと砂糖生産は同省の重要な産業のひとつで、生産量はいずれも中国第2位】
★ 2010年02月08日月曜日 ９時更新
Ｍ６．５フレアに続いて、Ｍ４．３フレアが続いている。太陽活動が久しぶりに高揚しているので、地震活動もトリガー作用を受けて大型化している。
昨夜、石垣島Ｍ６．６のあと、猛烈な耳鳴りが起きたが、平成２２年０２月０７日１９時３８分 ７日１９時３３分頃 石川県能登地方 Ｍ４．０ 震度４ が発生。
今朝は若干低下しているが、フレアトリガーにより大型続発の可能性が強い。とりわけフィリピンプレートと対蹠的に活動する北米プレート、東北太平洋岸に注目したい。こちらも超大型の可能性がある。
■ ＥＭＢＣ高島康豪博士が逮捕されそう。地球環境秀明の三名が汚泥不法投棄で逮捕
http://www.kyt-tv.com/nnn/news8803175.html
http://www.shizushin.com/news/social/shizuoka/20100208000000000034.htm
● 柳田ファームから一報あり。沼津の秀明本社で油分汚泥をマンホールに捨てたという容疑だが、投棄量や質、悪質性などの情報がないまま、逮捕の事実だけが報道されている。警察によるＥＭＢＣ潰しの可能性もある。高島氏は、ナホトカ号座礁原油汚染をＥＭＢＣで完璧に浄化したことで知られる。油性汚泥の浄化などお茶の子さいさいのはずだが、詳しい事情が分からない。高島氏は現在、行方が分からない。帰宅次第、逮捕される様相。
これはＥＭＢＣシステムにとって不幸なできごとだ。本当にやったのなら、取り返しのつかない信用喪失になる。会社倒産も十分にありえて、ＥＭＢＣモルトの供給も不可能になり、高島氏が製造する本当に素晴らしい銘酒、「白隠正宗」も潰されてしまうかもしれない。
■ 正社員を派遣社員のように、コスト皆無でスピード解雇する時代になったと
・・・内橋克人を聞いていただきたい
もはや、すべての労働者が安定を失った。連合などの労組は、元々、背後で経団連によって作られた傀儡団体であった。しかし、その連合加盟組合ですら正社員が豆腐のように切り落とされる。
すなわち、すべての組織が劇的に崩壊しはじめた。大企業に勤めて親方日の丸で暮らす時代は、完全に破滅した。だが、安易にリストラ企業を行う企業は、一つ残らず崩壊する、なぜなら、企業の真の財産は人と会社への信頼だからだ。企業は自分の真の財産、真の肉体を食べ始めたのだ。
■ ウクライナはプーチンの陰謀によって大ロシアに復帰
【 ［キエフ ７日 ロイター］ ウクライナで７日実施された大統領選挙の決選投票は、野党党首の親ロシア派ヤヌコビッチ前首相が勝利宣言を行い、ティモシェンコ首相に辞任を求めた。しかし、ティモシェンコ首相の陣営は敗北を認めず、並行して行った集計の得票では上回っているとして譲らない構えを見せている。 ヤヌコビッチ前首相はテレビのインタビューで「ティモシェンコ首相は辞任の用意をすべきだと思う。彼女もそのことを十分理解している」と語った。 中央選管発表の暫定集計によると、開票率１６％強の時点でヤヌコビッチ前首相が５１．８６％得票し、ティモシェンコ首相の４２．８０％を上回っている。 しかしティモシェンコ陣営の選挙対策責任者は、並行集計によれば、開票率８５％の段階でティモシェンコ候補が４６．８％と、ヤヌコビッチ候補の４６．０％をリードしていると述べ、選挙結果をめぐり、訴訟も辞さない姿勢を示した。 ヤヌコビッチ陣営も、別の集計によると、ヤヌコビッチ候補のリードは４．５％だとしている。】
■ 数学的にアメリカ債務の返済は不可能 ロックウェイエクスプレス引用
【返却不能のアメリカ国家債務 ◆2月8日 アメリカの国家債務が増え続けている。だからアメリカのデフォルトということが現実の問題として囁かれている。
負債をドルを印刷することで支払えばいいのだが、ドルを創造する権利はアメリカ政府には無く、連邦準備銀行が持っているため、結局アメリカ政府は国債を発行し、それを持ってマネーを調達するしかない。そうやってマネーを調達すれば、それに伴って、利子という支払いすべき負債がまた増える。
連邦準備銀行の株主は、ヨーロッパの大銀行が多い。つまり、アメリカのマネーはヨーロッパの特にユダヤ系の銀行家らに握られているということであり、支払う利子は結局彼らの懐に入ることになる。 こうしてアメリカ政府は火宅の国となり、借金漬けの奴隷国民の国と成り果てる。アメリカ国民の主人はヨーロッパのユダヤ系銀行となる。 その借金大国のアメリカは、もうこれ以上国債でマネーを調達できなくなる時点ではデフォルト宣言をせざるを得なくなるだろう。それが、いつのことなのか、あまり遠くない将来、と多くの人々は考えている。
http://www.globalresearch.ca/index.php?context=va&aid=17426 【2月5日 Global Research】
多くの人々がアメリカの国家債務が急激に増大している現実に戸惑っており、その解決を要求している。彼らが理解していないことは、解決方法は存在しない、ということだ。
数学的にアメリカ政府が債務を返済することは不可能となっている。お分かりだろうか、真実は、アメリカ政府は現実に存在しているドル以上のドルを負債として抱えているということだ。もしアメリカ政府が今出て行って、あらゆるアメリカの銀行、企業、納税者らからお金を集めても、まだアメリカの債務を返済することのできる額にはならないのだ。そしてもしそれを強行すれば、アメリカの社会は機能しなくなる。誰も買ったり、売ったりできなくなるのだから。
そしてアメリカ政府はそれでもまだ巨大な負債の中に埋もれたままなのだ。 では、なぜアメリカ政府は印刷機をフル回転させ、ドルを印刷しそれで負債を清算しないのだろうか？
それは、簡単な理由からだ。そのようにしてシステムが動くわけではないからだ。ドルが更にシステムの中に入り込むということは、それだけ、アメリカ政府の負債が増えるということなのだ。アメリカ政府がドルを発行しているのではなく、連邦準備銀行がそれを行っているから。 連邦準備銀行は私有銀行であり、国際的銀行家という権力のエリートグループの利益のために運営され保有されているものである。 ドル紙幣を持って見てみれば、Federal Reserve Noteと書いてある。つまりこの紙幣は連邦準備銀行のものということ。
アメリカ政府は何もできず、新しいマネーを作り出すことは、今のシステムではできない。マネーが必要ならば、連邦準備銀行に行かねばならないのだ。 だから、アメリカ政府がもっとマネーを借りようとすれば（それが最近は頻繁に起きている）、連邦準備銀行へ行き、緑色の連邦準備ノートというものを貸してくださいと頼まねばならない。
連邦準備銀行は、この緑色の紙幣をピンク色のアメリカ国債というものと交換する。連邦準備銀行はその国債を売ったり、あるいは単に売らずに保有し続ける（最近はそうすることが多い）。 そうやって、アメリカ政府は更なる緑色のドルと呼ばれる紙幣を手にすることになり、それで支払いなどをしている。しかし、そうすることで、彼らは更なる負債を抱えることになり、利子の支払いが増えることになる。 従って、アメリカ政府がこれをやる度に、国家債務は大きくなり、支払うべき利子が増えることになる。これで事態がどうなっているかお分かりだろう。 これを読んでいる時点で、アメリカの国家債務は、ほぼ12兆ドルとなっている。それは急速に増えているので、正確な数字を出すのも困難である。
では、一体アメリカにはどれほどの金があるのか？ これは、いくつかの計算の仕方がある。 「M0」というのは、物理的に存在している紙幣、通貨、それに、銀行が持っているものと、連邦準備銀行に預託しているものの総額だ。2009年の中期に連邦準備銀行は、このM0は9080億ドルと発表した。
M1は、M0の中で全ての通貨と銀行の中の預金、振り出すことのできる額、旅行小切手の総計だ。連邦準備銀行によれば、この総計は2009年12月時点で1兆7000億ドルとなるという。しかし、このお金の全てが、存在しているわけではない。 M2と呼ばれるものは、M1 の額に普通預金、マネーマーケットアカウント、リテール・マネー・マーケット・ミューチュアル・ファンド、その他を合計したもので、それの総計は、2009年12月時点で、8兆5000億ドルだ。しかしこれらのマネーが現実に存在している、ということではない。
M3と呼ばれるものは、M2の全てに、定期預金、その他を加えたものだ。連邦準備銀行はこのM3の計算を止めてしまっている。しかし、ShadowStats.comによれば、約14兆ドルになるそうだ。しかし、これも現実に存在しているマネーということではない。 なぜ現実に存在していないのか？
それは、我々のシステムは、部分準備銀行と呼ばれるものだからだ。 あなたが、土地の銀行に行き、100ドルを預金すると、その100ドルを銀行の金庫に保管などはせず、わずかな部分だけを保管、残りは他の誰かに貸し付けてしまう。そして、その人物が借りたお金を同じ銀行に預金すれば、銀行はまた同じように、わずかな部分を残して他の誰かに貸し付ける。このようにして、マネーの総計は急速に増えることになる。しかし現実は、たった100ドルしか存在していないのだ。 このシステムは機能している。それは我々は一斉に銀行に走り一切のマネーを同時に引き出そうとはしないからだ。
ニューヨーク連邦準備銀行によれば、部分準備銀行方式は、以下のように説明されるという。 「もし必要な準備金の率が10％ならば、例えば、銀行は100ドルの預金があれば、90ドルを貸し出しに回すという。借り手がその90ドルを預金し、誰かに小切手を書くとすれば、90ドルの10％を残し（9ドル）残りの81ドルまで貸し出す。このプロセスは続き、銀行システムは、最初の100ドルから最高1000ドルにまで拡大することができる（ ($100+$90+81+$72.90+...=$1,000).
このように、多くのマネーが今日では、架空的なものとなってしまっているのだ。実際、殆どの銀行は必要とされる準備金を普通預金、CDあるいはマネーマーケットアカウント内に持っていない。そもそも、準備金は取引用預金、特に当座預金口座に適用されるものなのだ。 真実は、銀行は以前に比べ、預金されたマネーを劇的に増幅する自由がある。しかしこれら一切の増幅されたマネーは、紙の上の話で、現実には存在していないのだ。 ポイントは、拡大されたマネーサプライ（M2とM3）は、現実にシステム内に存在している実際のマネーの誇張されたものだということ。
従って、もしアメリカ政府が今日、全ての銀行、企業、個人にドルを要求したとしても、M3としての14兆ドルのマネーは愚か、M2の8兆5000億ドルでさえ、集めることはできないのだ。それは部分準備銀行のシステムだからだ。 それで、ボトムラインはこれだ・・・
１．もし、アメリカの銀行、企業、個人が所有しているマネーの全てを集めて、それをアメリカ政府に送金したとしても、アメリカの国家債務の支払いをすることができる額にならない。
２．マネーを創造する方法は、更なる負債をすることだが、それは問題を悪化させるだけ。 これが、連邦準備制度がデザインされた内容なのだ。これは、アメリカ国民の富をゆっくりと吸いだし、エリート国際銀行家らに流し出すようにデザインされているのだ。 これはアメリカ政府が勝つことができないように仕組まれているゲームである。借りることを通して彼らがマネーを生み出せば、アメリカ政府は利子の支払いのため、借りたより以上の負債を抱えることになる。
もしそうならば、どうしたって返済することはできないことになるだろう。 それは、このシステムが継続する限り、永遠に負債は払いきれない、ということを意味する。このシステムは、アメリカ政府に逃げ口がないため、永遠に増大する負債を強いるシステムとなっている。 勿論、我々が大変賢い建国の父の一人である、トーマス・ジェファーソンの言うことに耳を傾ければ、この途方もないドジを最初の段階で避けることができただろう。 「もしアメリカ国民が私有銀行にマネーの発行を任せるようなことをすれば、まずインフレで、次にデフレで、銀行と銀行と共に大きくなった企業らが人々から、自分達の子供らが自分達が征服した大陸の中でホームレスとなるまで、自分達の財産を巻き上げるようになるだろう」
しかし我々はジェファーソンの言うことに耳を傾けなかった。したであろうか？ 連邦準備銀行を閉鎖し、マネーを発行する権利をアメリカ議会に（これはアメリカ憲法にしたためられていること）取り戻すことで、我々はこの問題を解決することができるかもしれない。しかしワシントンにいる政治家どもはそれを実行するつもりはないようだ。
だから、この現行のシステムを根本的に変革するつもりがないならば、アメリカ政府の負債に不平を述べるのは止めた方がいいだろう。というのも、その負債を返却することは、数学的に不可能なのだから。】
● 明治天皇に関する以下の記事について、信憑性の有無の意見を求めます
明治天皇は、西郷・大久保・岩倉らの陰謀により、孝明天皇一族を皆殺しにして、長州奇兵隊、力士隊に所属していた大室寅之佑にすり替えたものである事実が、ほぼ明らかにされています。しかし、三菱商会創業者、海援隊の岩崎弥太郎によって、日本女性数十万人が天皇家を介して外国に売り飛ばされたという事実について管理人は把握していませんでした。事実なら糾弾すべきですが、これまで、売られた女性たちの情報を見たことがなく、信憑性を判断しかねています。ぜひ、知っていることがあれば教えてください。
http://cosmo-world.seesaa.net/article/118366403.html
【天皇家の秘密―少し長くなりますが、１８８５年、天皇一族と三菱財閥で日本初の船舶会社、日本郵船が創立されました。明治維新により富国強兵の道を歩み始めた日本は、欧米からあらゆる兵器を購入し続けていましたが、欧米への支払いに当てる資金が日本にはありませんでした。そこで福沢諭吉は、「賤業婦人の海外に出稼ぎするを公然許可すべき」という指示を天皇に与えました。
賤業婦人つまり売春婦として日本人女性を海外に「輸出、 売却」し、兵器購入資金を作るというプランであり、天皇一族はこのプランに飛び付き実行しました。（福沢諭吉全集 第１５巻）１９００年初頭から天皇の命令の下、「海外に行けば良い仕事があり、豊かな生活が出来る」という宣伝が日本全国で大々的に行われる事になりました。
日本の健全な家庭に育った当時の若い女性達は天皇の言葉を信じた事は言うまでもありません。天皇一族によりだまされ「売春婦として欧米に販売された」日本人女性の数は数十万人と言われております。大部分は健全な家庭に育った若い女性達であり、天皇は「健全な女性を売春婦」として「売却」する事で、欧米の売春業者から女性１人あたり数千円、当時普通の会社員であれば１０数年分の給与を手に入れていたのです。
その金額が数十万人分＝莫大な資金がこの天皇一族のサギ行為、女性の人身売買により天皇一族に転がり込んだわけです。その資金の一部は戦争のための兵器購入に当てられましたが、大部分は天皇の「個人財産」として「蓄財」されました。天皇一族は自分の金儲けのために、健全な若い日本人女性をだまし、売春婦として欧米に「売却」して来ました。天皇一族は欧米の売春業者とタイアップした日本の売春業者なのです。天皇により経営される日本郵船により、欧米に「売却」された日本人女性は、１人残らず現地に着くと即座に売春宿に「連行」され監禁されました。そして売春を強制されました。
初めての外国であり、逃げ場も助けてくれる相手もいない。数十万人の日本人女性が、天皇によって売春を強制された。これが従軍慰安婦の原型とも言えるでしょう。
日本郵船の共同経営者三菱財閥もこの売春業で巨大化しまた。この莫大な富を生む売春業に参加させてもらったお礼に、三菱財閥は昭和天皇の結婚後の新居を、全額三菱財閥の出資で建設することになりました。渋谷区下渋谷の第一御領地の「花御殿」が昭和天皇の新婚の住居であり、それは数十万人の日本人女性を「売春婦として販売した」利益で、三菱の天皇に対する「売春業参加のお礼」として建設されたしろものです。（山田盟子「ウサギたちが渡った断魂橋」 新日本出版社）。
また天皇が大株主であった船舶会社商船三井も天皇と協力し、同一の「売春婦・輸出事業」に従事する事に至りました。こうして日本人女性の「販売業者」として天皇一族が蓄積した財産は、第二次大戦後日本に進駐してきた米軍ＧＨＱの財務調査官により調査され、当時の金額で１億ドルを超えると記録されています。
国民に対しては「自分は神」であるとしていた天皇は、女性の人身売買で金儲けし、また日清戦争、日露戦争で中国、ロシアから得た賠償金を自分の私財として「着服」していたただのどぶ鼠野郎です。戦争中、全ての日本人は餓死寸前の中、軍需工場で「無給」で重労働を行っていたのです。
そうした重労働と日本人男性＝軍人の死によって戦争によって得られた賠償金を、国民のためでなく自分の私的財産として天皇は着服し、密かに蓄財していたわけです。
また日本軍が朝鮮、中国に侵略し、朝鮮人、中国人を殺害し略奪した貴金属は、天皇の経営する日本郵船によって日本に運び込まれ、日銀の地下金庫にある天皇専用の「黄金の壷」という巨大な壷に蓄財されたといわれています。中国、朝鮮から略奪された貴金属、そして賠償金＝侵略戦争は天皇の個人的蓄財のために行われていたのです。
この問題を調査したエドワード・ベアは、「天皇一族は金銭ギャングである」と吐き棄てるように語っています。（エドワード・ベア「天皇裕仁」 駐文社）
１９４５年、日本の敗戦が決定的になると、天皇一族は、この蓄財を米国に「取られる」事に恐怖を感じ、海外に蓄財を「逃し」始めました。
天皇の個人銀行でもあった横浜正金銀行を通じて、スイスに８５０万ポンド、ラテンアメリカに１００４万ポンド等、広島、長崎に原爆が落とされ死傷者が苦しんでいる最中、天皇は自分の蓄財を海外に次々と逃がす事に専念していたのです。この問題を調査したマーク・ゲインは、海外に天皇が逃した蓄財は累計で５〜１０億ドルに上るとしています。（マーク・ゲイン「ニッポン日記」 筑摩書房）
広島、長崎に原爆が落とされ膨大な死傷者が出、戦後日本をどのように再出発させるかを考えなくてはならない時期に、天皇はひたすら自分の蓄財を守るため数百回に及ぶ海外送金を繰り返していました。日銀の地下金庫からは、莫大な金塊と貴金属が日本郵船により運び出され、アルゼンチンの銀行そしてスイス銀行まで遠路運搬されました。
中国では日本に逃げ戻るための船舶が無く、逃げ遅れた日本人女性が中国各地で多数強姦殺人され子供が殺害されている最中、天皇は貴重な船舶を独占し、自分の金塊を遠路アルゼンチン、スイス等に運び出していました。天皇が自分の蓄財だけしか頭に無く、日本人の事など何も考えていない事は明白である。（ポール・マニング「米従軍記者が見た昭和天皇」マルジュ社）
なお天皇が第二次大戦中「売春婦輸出業」を行っていた商船三井の共同経営者が、ＣＩＡ（当時はＯＳＳ）の対・日本作戦部長マクスウェル・クライマンであるのは何故なのか？
敵国のＣＩＡ対・日本作戦部長と「仲良く」天皇が「売春婦輸出業」を行っている＝天皇はＣＩＡ工作員であったのか？ん？？？
天皇は戦後、このスイス銀行に預けた金塊を担保に資金を借り、ＣＩＡが事実上創立した不動産業者＝森ビルと共に、港区の不動産を次々に買収し、またハイテク産業に投資し、莫大な蓄財をさらに莫大に膨れ上げさせて行くことになります。天皇は神でも「象徴」でもなく単なる金儲け主義の金融ビジネスマンで、そしてここでも「何故か」ＣＩＡと天皇は「共同経営者」であります。
天皇は、１９４０年代初頭からスイス銀行に少しずつ蓄財を「移し」始めますが、ヨーロッパにおいてナチス・ヒトラーがユダヤ人から奪った貴金属を管理していたのもスイス銀行でした。天皇はヒトラーに請願し、ナチス・ヒトラーの口座の中に「天皇裕仁」のセクションを作ってもらい、そこに天皇一族の蓄財を隠していました。
天皇とヒトラーはスイス銀行の秘密口座を「共有」する略奪ビジネスのパートナーであり、ナチスと天皇は一体であったわけです。（アダム・レボー 「ヒトラーの秘密銀行」 ベストセラーズ 及び、濱田政彦「神々の軍隊」 三五館）
１９２４年、米国は「排日移民法」という法律を成立さましたが、日米関係はまだ険悪ではなく、日本から余りに多数の若い女性が「売春婦」として米国に「輸入」されてくる事が社会問題化し、それを禁止した法律であった事は知られていません。天皇自身の発言を記録した「昭和天皇独白録」（藤原彰「徹底検証・昭和天皇独白録」 大月書店）の「大東亜戦争の原因」＝日米戦争の原因の項目に、１９４６年３月１８日の天皇の発言として以下の言葉があります。
「米国のカリフォルニア州への移民拒否については、日本を憤慨させるに十分なものであった。」この発言は日米戦争の原因についての天皇自身の発言です。
日本人女性をだまし、売春婦として米国に「売却」する天皇の売春ビジネス＝移民を米国が禁止、それに憤慨激怒し米国と戦争を始めたと天皇自身が独白しているのです。
天皇一族は神でも「象徴」でも無く、人間のクズの集団でしかありません。天皇に欺かれ売春婦にさせられた数十万人の日本人女性達の無念の人生のために、誰かが真実を語らなければならない。】
★ 2010年02月07日日曜日 １４時半更新
所用外出につきデータが少ないが、昨日から生物前兆が異常なレベルに上がった。今見ると、行徳も凄いことになっている。フリー板に書かれているとおり、Ｍ６．５フレアが出ており、いよいよ超大型発生条件が揃ったようだ。月齢は２３、引力トリガーからは脱しているが、次の新月トリガーに至る前に解放されそうだ。
今の段階で、古い震源が活発に活動した東北方面が非常に危ないと思う。耳鳴りも強烈。
● 当地は、今朝マイナス９度、半月ほど前にマイナス１０度以下となったが、地元の人も「今年は寒すぎる」とぼやいている。新潟の親戚から毎日電話が来るが、８０センチも積もったと悲鳴を上げている。年寄りなので除雪ができなくて、家の出入りができにくくなっているとのこと。
以下、アメリカでは７０年ぶりの積雪量、これが「地球温暖化」なのか？
１５時半追記
07日15時10分頃源地は石垣島近海 （ 北緯23.4度、東経124.0度、石垣島の南110km付近）で震源の深さは約10km、地震の規模（マグニチュード）は6.6と推定
発生後から体感耳鳴りが猛烈化、後続が発生しそうな模様、フィリピンプレートと北米プレートはシーソーのように対蹠的に活動する傾向がある。
■ 日本がアメリカに預託している純金インゴットは、すべて偽物にすり替えられたか？ ロックウェイエクスプレス引用
【フォートノックスの金の延べ棒 2月6日 アメリカのフォートノックスには金が保管されているが、そこに保管されているものは、金メッキの偽物だという噂がかなり前からある。
中国が受け取った金塊がアメリカのフォートノックスに保管されていたものなのに偽物だったと言っている。中国がどこから受け取ったかは書いてないが、とにかく金が保管されていた場所は、アメリカの金の貯蔵所であるフォートノックスだということが分かった、と主張しているものだ。
実はアメリカは既に金を売り払ってしまって殆ど保有していない、と見ている専門家もいる。おそらくそうなのであろう。 日本はそのフォートノックスに、700トン以上の金を保管してもらっていることになっているようだが、その金は既に、タングステンか鉛に変容している可能性が高い。もっともそれの10倍近い金が都市鉱山としての日本に存在はしているらしいから、その金の延べ棒が鉛だっとしても、パニックにならないで、この都市鉱山から金を回収する努力をすればいいのかもしれない。
しかしいずれにせよ、これからこの問題が、さまざまなメディアで語られるようになるだろうが、その時には、もっとすさまじい混乱が世界で起きているかもしれない。世界の最後の大混乱がこの2010年から始まるのかもしれない。
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●フォートノックスの謎：米国産の偽の金塊を受け取ったと中国が主張 【1月25日 By Pat Shannan】
アメリカのフォートノックスに保管されている100万本以上になる金の延べ棒の多くが偽物ということがありうるだろうか？ その通りのようだ、ということが2009年10月に分かった。それは主流メディアによって、抑え込まれたが、大金を扱うブローカーや金融業者の間ではその話が広まっている。今や一般大衆にも知られ始めている。
金（ゴールド）は、恒常的に国家間で負債の支払いや貿易均衡の保持のために取引されている。金はまた通貨の下落に対するヘッジ用にしばしば使用されている。金は定期的に取引され、ロンドン金市場協会(LBMA)として知られるロンドンにある特別な機関による厳しい監視下にある貯蔵所に貯蔵されている。 だから、偽の金の延べ棒のニュースに多くの専門家がびっくりしているのだ。
2009年10月、中国は1本400オンスの6000本の金の延べ棒の大きな積荷を受け取った、という。受け取った時、中国政府は金の延べ棒の重さと純度を保証するためのテストを行うよう要請した。そのテストで、4つの小さな穴が延べ棒に開けられ金属が分析された。担当高官らは、この延べ棒が偽物であることにショックを受けた。これらの延べ棒の核はタングステンで、外側のコーティングされた部分のみが金だったのだ。更に、これらの金の延べ棒は、通し番号がふってあり、出所はアメリカで、何年もフォートノックスに保管されていたものだと報じられた。
金の専門家のテオ・グレイによれば、金と同じかそれ以上の価格になる2つの例外を除けば、金のように密度の高い金属は殆ど存在しない、と言う。London good delivery barとして知られる銀行間でやり取りされる本位金の延べ棒は、400オンス（33ポンド以上）の重さがある。同じサイズの鋼鉄の重さは13.5ポンドしかない。
これが、エチオピアが2008年の初めに、偽の金で南アフリカの銀行に数百万ドルを支払った時の問題だった。金の延べ棒とされた物が金メッキされた鋼鉄と判明したのだ。南アフリカは直ちにそれを発見し、その積荷を返却した。明らかにこのいかさまを最小の調査で発見したのだ。
金の重量に匹敵する最初の例外は、劣化ウラン（DU）である。もし政府が扱おうとすれば、この金属はまことに安いが、個人で手に入れようとすると困難なものだ。それはまた放射性物質だから扱いが難しい。この劣化ウランがアメリカで硬い標的を貫通する砲弾用兵器の構成部分として広く使用される前は、タングステンが同じ用途で用いられた。
しかしタングステンは金に比べれば安い、おそらく1ポンド30＄くらいだ。それに比べて、現在金の価格は１オンス1200ドルほどする。タングステンは小数点以下3桁まで金と同じ密度を持っている。 従って、偽物かどうか調べるために穴を開けねばならないのだ。唯一の違いは、色だ。それにタングステンは金に比べはるかに硬い。純金は柔らかく、指の爪で曲げられる。
最初、金の専門家らは、偽の金の延べ棒は中国が出所ではないのかと疑った。中国は世界最大の偽物製造業者だからだ。しかしながら、中国政府は調査をし、アメリカ合衆国を明確に指摘した声明を出した。 中国のクレームは、クリントン政権（ロバート・ルービン、アラン・グリーンスパン、ローレンス・サマーズ）の期間中に、130万から140万の400オンスのタングステンがアメリカの精錬所で製造された、と言うものだ。その重量は、1万6000トンになる。中国によれば、その内の64万本が金のめっきを施され、フォートノックスへ出荷され、そこでずっと保管されていたという。 中国は、残りのこの400オンスのタングステンもゆくゆくは金のめっきを施され、国際市場で売られるようになる、と主張している。
金の世界市場は、文字通り、「塩漬けの400オンスの延べ棒で埋まっている」と匿名の専門家は述べ、「世界の市場を破壊するに十分だ」と語った。】
■ 地球寒冷化！ アメリカで７０年ぶりの豪雪
【米首都圏記録的な豪雪＝大規模停電、交通網マヒ 【ワシントン時事】米首都ワシントンやメリーランド、バージニア両州など首都圏で降り続いた大雪は６日午後、ほぼ終息した。米海洋大気局（ＮＯＡＡ）によると、積雪は首都で５０センチ、メリーランド州では７０センチに達し、記録的な豪雪になった。 ＮＯＡＡによると、首都ワシントンの過去最高の積雪は１９２２年１月の７０センチ。
首都では６日、路線バスの運行は中止され、郊外のロナルド・レーガン空港とダレス国際空港は全便が欠航。ダレス空港では個人所有のジェット機の格納庫の屋根が雪の重みで崩れた。負傷者はいなかった。首都圏では一時、２０万世帯以上が停電した。（2010/02/07-10:39）】
【＜大雪＞新潟市の積雪、２６年ぶり８０センチ超す 2月5日18時59分配信 毎日新聞 強い寒気と冬型の気圧配置の影響で５日、北陸を中心に大雪となった。気象庁によると、新潟県内では２４時間降雪量が５０センチを超えた所があり、新潟市の積雪は午前７時に８１センチを記録し、２６年ぶりに８０センチを超えた。北日本の日本海側と北陸では６日にかけても大雪や強風が続く見込みで、気象庁は警戒を呼びかけている。】
★ 2010年02月06日土曜日 ８時更新
まだ北米プレート、東北方面の活性化が続いている。
平成２２年０２月０５日２２時５０分 ５日２２時４４分頃 岩手県内陸南部 Ｍ３．３ 震度２
平成２２年０２月０５日１５時３２分 ５日１５時２７分頃 沖縄本島近海 Ｍ３．８ 震度１
平成２２年０２月０５日０８時４４分 ５日０８時３９分頃 釧路沖 Ｍ４．１ 震度２
平成２２年０２月０４日２２時３０分 ４日２２時２５分頃 留萌支庁中北部 Ｍ２．９ 震度１
平成２２年０２月０４日２１時２９分 ４日２１時２４分頃 秋田県内陸南部 Ｍ４．８ 震度２
超大型が起きなかった理由は、太陽活動の低下にあると考えている。現在、フレアが出てない。Ｍ級以上のフレアが出れば大地震につながるかもしれない。
耳鳴りは激しく、前駆微震やパソコンの誤作動も頻発している。
■ 再びドバイショック！
【ネバダ投資ブログ引用： 2010年02月05日ドバイ危機が再発へ
日本ではドバイ危機は忘れられたように殆ど報じられませんが実際には危機は進んでおり、このままいけばドバイは破綻しヨーロッパの金融市場を直撃する事になります。ドバイ政府はドバイワールドの再建支援は商業ベースと表明しておりこの解釈は全部の借金は払わないと言う意味であり最悪の場合、１０％しか払わないとなるかも知れません。アブダビからの１兆円支援も蓋をあければ半分の５０００億円規模と分かりしかも本当にお金が出てくるのかと思える位、話が進まない状態にあります。『神様の思し召しのまま』となれば金融市場は最悪の状態に陥ります。ヨーロッパが危機に陥るカウントダウンが始まっています。 】
【［ドバイ ５日 ロイター］ アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）ドバイ首長国政府は５日、同国政府がドバイ金融支援ファンド（ＤＦＳＦ）を通じて政府系持ち株会社のドバイ・ワールド[DBWLD.UL]に実施した支援について、商業ベースだと表明した。 ドバイ・ワールドは約２２０億ドルの債務再編に取り組んでいるが、債権者との間でまだ正式なスタンドスティル（債務返済の一時停止）合意に至っていない。
報道官はＤＦＳＦが過去１２カ月間に同社に対して約６２億ドルの支援を実施したことを明らかにし、ＤＦＳＦは「かなりの追加」支援を行う用意があると述べた。 ＵＡＥの新聞は５日、ＤＦＳＦが将来的な支援に対してドバイ・ワールドに担保を求める方針で、それがスタンドスティル合意の成立を遅らせる理由になっていると報じた。 ドバイ政府はこの報道についてはコメントを拒否した。】
■ アメリカからの分離独立を目指す州政府 ロックウェイエクスプレス引用
【 ●テキサス州の国家主義者：「主権を、さもなければ分離だ」 http://www.americanfreepress.net/html/texas_nationalists__209.html
【2月1日 By Mark Anderson】 「我々の生きている内に独立を」をモットーとするテキサス州の’ナショナリスト運動’は、初めてのテキサス独立会議を3月中旬に、サンアントニオ市の公会堂で開く予定だった。しかしその会議は、スケジュールの都合で今年の後半に予定されることになった。
しかしこの運動の指導者らは、「ロードショー」をボーモント、オースチン、サンアントニオ、その他の地で開き、テキサス独立に興味のある地域の人々に訴えている。
アメリカン・フリー・プレスの１月最後の記事の中で、分離についての選択官庁を探すバーモント州のの10人の候補者にかんする記事に続いて、このテキサスの分離を目指す動きは、アメリカ人が自分達の存在をアメリカ政府に認めてもらおうとすることに疲れ、一般市民に対する超富豪らの利益を代弁することを止めてもらおうとする新たなサインとなっている。
アメリカ憲法は議会こそが宣戦布告をすることができるとあるのだが、議会をそれを行わず、議会がマネーを発行するとあるが、連邦準備制度がそれを私的に金利を取りながら、行っている。また憲法は議会が貿易を調整するとあるが、議会はその多くを世界貿易機構に明け渡してしまっている。
権利章典はやっと生き残ってはいる；いつまでも継続する数十億ドルの救済；1993年テキサスのウェイコーであった宗教団体への容赦ない攻撃；終わりのない外国での数兆ドルの戦争；ぼろぼろの国境線；工業的基盤を破壊する自由貿易への強制 などなど。 憲法の乱用のリストはジョージ3世王を赤面させうるほどだ。しかし破綻した経済の中にあって深刻な思いでいるアメリカ人の数は増大している。 「この運動の狙いは、独立したテキサスにするこだ。テキサス州での製造を確保し、文化を強化することにある」と、TexasNationalist.comに掲載されたニュースレターにある。この団体は自分達のことを「ナショナリスト」と呼び、分離主義者とは言っていない。しかし彼らもその他のグループも同じテーマを掲げている。他のグループは「テキサス分離」と呼んでいる。
今あるテキサスはかつてはスペインの所有であったが、サンタアナや他のメキシコの軍人たちがスペインの植民地統治からテキサスを解放しメキシコの統治にした。
しかしアングロ・サクソンの先祖たちは、今日では254の郡を持つ広大な州に入植していった。スティーブン・オースチンなどの指導により、入植者らはテキサスで土地を持つようになり、基盤を作っていった。結局のところ、テキサスはメキシコに対し1836年、独立宣言をし、テキサス共和国を目指した。アラモの戦いは1836年の夏に起きている。
敵対関係が公式に終わると、テキサスは1945年に28番目の合衆国の州になる前の9年間、独立国であった。 現在では、延期された会議のスケジュールに関しては、はっきりすれば、TexasNationalist.comのサイトに掲載される予定だ。
この運動のスポークスウーマンの一人はAFPに対し1月26日、会議は3月には開かれないだろうという点だけは知っている、と語った。従ってそれは4月かもしれないし、もっと後かもしれない。 テキサス、アラスカ、テネシー、バーモントその他の州が模索している独立という問題の基礎となる根拠は、アメリカの独立宣言の中に認められる。
「これらの結果としていかなる形式の政府であれ、破壊的な傾向を持つ時にはいつでも、国民はそれを改造し、廃棄し、安全と幸福をより確かにもたらすと思われる形式と権力の原則の基礎の上に新しい政府を設立することができる」とある。
これは決して新しいことではない。ただ単に学校やメディアがもはやそのことを語らなくなっているだけなのだ。独立日でさえも、「7月4日」と言われ、アメリカ人に対し、その日の意義が不明瞭になるようにさせられている。 ミシガン州のカラマズーで、何年か前にAFPの記者は、元アラバマ審判官のロイ・ムーアが「十戒審判官」というスピーチで、政府の所要物として支払った、アメリカの憲法的秩序の根拠を提供する基本として独立宣言を照会するものとしての十戒記念碑を設置することを許されなかった、というスピーチを聞いた。
もしそれが事実ならば、宣言書の数行下にある言葉は更に説得力があるだろう：「しかし相変わらず同じ目的を目指し乱用と権利侵害が長期にわたり、彼らが完全な専制政治に陥ることがはっきりとする際には、そのような政府を放棄し、未来の安全のための新しい番人を準備することは国民の義務である」
これらは強烈な言葉である。俳優のニコラス・ケイジが有名な独立宣言そのものが盗まれたという映画の「ナショナル・トレジャー」で語ったように、「この件ではもはや誰も語らなくなってしまった」のだ。 しかし、今や多くの人々が、アメリカ中でもう一度その件を語り始めている。
●バーモント州は独立を目指している http://www.americanfreepress.net/html/vermonters_considering_secessi.html
「1月25日 By Mark Anderson】 ピーター・ガリターノ氏は、他の10人のバーモント州民と同様、分離主義者として今年、州政府入る運動をしている。彼はアメリカ合衆国は帝国となり、アメリカの一般国民に対してあまりに過酷な存在となり、アメリカ憲法を無視する存在となり、また外交ではあまりに野蛮な行いをするようになったため、これ以上分離問題で黙っているわけにはいかなくなった、と語った。
1月15日、バーモントの独立記念日に、これら候補者らは、首府のモントペリエ市のタウンホール・ミーティングに現れた。彼らは政党のつながりは無いのだが、候補者として名乗りを上げた。地方メディアの他に、タイム誌からのフリーランサー記者が興味を示し、分離問題の本を書いている。・・・以下略〜】
■ 日本人の９割が、地獄行きを約束された死刑制度容認
【死刑制度容認８５・６％ 「廃止」大幅に上回る 内閣府調査 2月6日17時59分配信 産経新聞
死刑について、「場合によってはやむを得ない」と容認する声が８５％を超え、否定的な意見を大幅に上回っていることが６日、内閣府の発表した「基本的法制度に関する世論調査」で分かった。また、政府の法制審議会で「廃止」が検討されている殺人などの公訴時効についても初めて調査され、５４・９％が「短い」と回答。結果について、法務省は「死刑は肯定的に受け止められ、時効制度見直しも求められている」と説明している。 調査は昨年１１月〜１２月、全国の成人３千人に面接で実施。６４・８％（１９４４人）から回答を得た。
死刑制度について、「場合によってはやむを得ない」と肯定する回答が８５・６％で、「どんな場合でも廃止すべきだ」の５・７％を大幅に上回った。平成１６年の前回調査で肯定したのは８１・４％で、約４ポイント増。死刑についての世論調査は昭和３１年から９回目で、質問はやや異なるものの、死刑容認派は今回が過去最多だった。
死刑容認の理由（複数回答）では、「被害者や家族の気持ちが収まらない」「凶悪犯罪は命をもって償うべきだ」「廃止すれば犯罪が増える」が多かった。廃止の理由（同）では「生かして償いをさせた方がよい」「裁判に誤りがあったとき、取り返しがつかない」との回答が目立った。 死刑を容認するうちの約６割が「将来も廃止しない方がよい」とした。
一方、殺人など死刑の可能性がある重大犯罪が２５年で時効となることについて、「短い」と考える人は５４・９％で、「長い」とした１０・０％を上回った。「短い」と答えた人に見直し策を聞いたところ、４９・３％が「時効廃止」と答えた。 「短い」と答えた理由（複数回答）では、「時間の経過で犯人が処罰されなくなるのはおかしい」（７９・８％）が最多。「長い」と答えた理由（同）には、「正しい裁判を行うための証拠が集めにくくなる」などが挙げられた。】
● 死刑制度を支持する日本国民とは
世界の７割の国家が死刑制度を廃止し、８割の人たちが死刑制度を否定しているというのに、日本では９割が死刑制度を支持しているという。法務省官僚による意図的な捏造があるにせよ、これほどの数字が出るには、実態の裏付けもあるだろう。
筆者は、死刑制度を支持している人たちには、自分の人生体験から導き出した人生と宇宙に対する哲学が薄弱であると考えている。その最大の理由はテレビ・新聞・スポーツ・ギャンブルなどによる政治に対して関心を失わせる洗脳であった。
戦後、日本にテレビ放送を持ち込み、国民を無意識に洗脳馴致するシステムを導入したのは、ＣＩＡスパイ（コードネーム・ボダルトン）であった正力松太郎である。彼が日本人民を権力の家畜として洗脳馴致する目的で、日本テレビと読売・産経新聞を支配し、日本にプロ野球を導入した。
正力と同じく、Ａ級戦犯でありながら、なぜか処刑されずに釈放され、出所不明の巨額資金を元手に、戦後、政治経済界を支配した闇のフィクサーたちがいる。
政界にあっては岸信介・賀屋興宣であり、ギャンブル界にあっては笹川良一であり、レジャー交通システムにあっては児玉 誉士夫であった。彼らは、いずれもＣＩＡスパイになることと引き替えに巨額の資金をアメリカから供与され、左傾化しつつあった日本大衆の洗脳プロジェクトを任されたと考えられる。
その最大の成果は、１９６０年、日米安保条約改定のとき、締結責任者であった岸信介元首相の言葉で端的に言い表されている。
岸信介は、「国会周辺は騒がしいが、銀座や後楽園球場はいつも通りである。私には“声なき声”が聞こえる」と語った。安保に反対する勢力はごく一部であって、大多数はプロ野球を観戦しながら政府を支持しているというわけだ。
これこそ戦後、正力・岸らのＣＩＡスパイたちが、テレビやプロ野球、ギャンブルを通して大衆を従順な家畜に洗脳していった文化的植民地支配の成果に他ならなかった。
この洗脳によって、大多数の大衆は日米安保の植民地支配としての本質に関心を持つこともなく、怒ることもなく、戦後を通じて実に１０００兆円という米国債購入を通してアメリカに日本国民の血と汗によって生み出した超巨額のカネを献上し続けたのであった。
これが、どれほどの価値か見当がつくだろうか？ 戦後６０年間の、日本労働者の総平均年収を１００万円と仮定しても、実に１００億人分の年収にあたるのである。これだけの金額をアメリカに巻き上げられ、そして米国債の価値が紙屑になることによって、それは、すべてアメリカの浪費資産として消えてゆく運命であり、我々にはびた一文返ってこない。
日米安保条約こそは、アメリカの収奪を受け入れる日本植民地法であった。これを成立させるために、テレビやスポーツ、ギャンブルによる洗脳計画が正力・岸・笹川らＣＩＡスパイによって導入されたのである。
これは、どこから持ち込まれた知恵なのか？ それはアメリカを支配する特権階級、ユダヤ・フリーメーソンからであった。その指針は１００年以上前、「シオンの議定書」のなかに、詳しく、大衆を家畜とするための方法論（プロトコール）が書かれている。アメリカが日本で行った洗脳計画は、まさに、ここに書かれている計画の通りであった。
このなかに、国民大衆を権力の従順な犬として洗脳するための切り札として「死刑制度」が用いられることが示唆されている。すなわち国家権力の暴力装置「死刑制度」に対する恐怖心を用いて、国家を国民にとっての超越的、絶対的存在と見なさせる洗脳を行うというものだ。
日本人は、正力のテレビやプロ野球、笹川の競輪などを通じて、物事の本質を見抜く力を失わされ、権力の言うがままに動く従順な家畜として手なずけられ、最後は、死刑制度を無批判に支持することによって、国家権力の恐怖で自分たちの生活を隅々までがんじがらめに縛り上げ、家畜奴隷としてのみ生きるように、互いに監視し、密告し、制裁するような愚民にさせられてしまったのである。
★ 2010年02月05日金曜日 ８時半更新
昨日湘南ＩＫＵさんから報告のあった東北方面震源の断層状雲の結果と思われる04日21時24分頃 震源地は秋田県内陸南部 （ 北緯39.7度、東経140.7度）で震源の深さは約150km、地震の規模（マグニチュード）は4.8と推定
あとは、本命大本番がいつ来るかだ。おそらく宮城沖Ｍ８級
朝からパソコン誤作動、データ転送遅延、前駆微震が再発している。いずれも巨大地震前兆だ。数日中に日本列島で超大型が発生するかもしれない。
● アメリカが米国債を紙屑に変えるということ
グーグル問題・台湾武器売却問題・ダライラマ訪米問題などの一連の流れは、明らかに中国に対する刺激を意図したもので、メンツを最大の行動原理としている中国政権側は、これに対して「米国債不買・売却」で応じるしかない。つまり、アメリカは米国債を意図的に売らせ、紙屑化する戦略をとっているということだ。
これは何を意味するのか？ おそらく、噂されていたアメロ体制への移行か、切り下げデノミなどにより、米国債所有国、日本・中国・中東に犠牲を押しつける劇的な赤字減らし政策を行うと決定したのだろう。
だとすれば、これから世界経済に何が起きるのか？ （１）中国に猛烈なインフレが発生し、インド・ブラジルから世界に波及し、世界中でハイパーインフレの嵐となる （２）世界中のペーパーマネー、デリバティブ資産が、みな紙屑に変わってゆくことで、現物指向、とりわけ金・原油・穀物が暴騰する。 （３）これによって、世界中の人民が食料を購入できず、各国で暴動内戦に至る。 （４）国際貿易為替体制が崩壊し、食糧自給率の低い日本・韓国・フィリピンなどで国家崩壊が起きる。
（５）混乱に乗じてＣＩＡやＦＳＢの謀略破壊工作が世界を覆う。たとえば泰山原発がチェルノブイリのように破壊され、東アジア全域を汚染する。このことで、アメリカが劇的に優位に立つという目論見なのだろう。
日本はアメリカの植民地であった。敗戦後、アメリカは日米安保条約で、「他国から日本を守る」というウソを口実に日本を占領し続けてきた。実際には、絶対に日本国民の資産を守ることなどありえない。日米安保条約のどこにも、そんなことは書いてない。書いてあるのは、日本国内のアメリカ資産を守るということだけであり、誰から守るのか？ といえば、本当は日本国民、反米勢力から守るための治安基地だったのだ。
日本は、戦後、アメリカにカネを貢がされ続けてきた。「米国債を購入」というのが名目だったが、アメリカはタダの一度も米国債を日本に環流したことなどない。債権を現金で返還した事実は存在しない。買い続けた米国債の総額は実に１０００兆円だ。これが植民地日本から巻き上げ続けたカネだ。このカネをアメリカは絶対に返さない。
今回、米国債売り浴びせによって価値が暴落するということは、日本の米国債が紙屑に変わり、戦後、買い続けた米国債は、すべてアメリカ資産になったことを意味する。
これは最初から仕組まれたものであった。ハナからアメリカは、米国債を紙屑に変える戦略で、日本植民地からの１０００兆円を巻き上げるつもりだった。
国民が、それを知ったとき怒り狂い、アメリカに対する抗議行動になるだろう。このとき、日米安保ははじめて、その正体をむき出しにするのである。米軍基地の銃口が、実は日本人に向けられていたことを我々は思い知るだろう。
日米安保を締結した、自民党、岸信介とは何者か？ 正力松太郎・岸信介・賀屋興信・児玉誉士夫・笹川良一らは、Ａ級戦犯として拘置されたが、ほとんどの戦犯が処刑されるなかで、彼らだけは、なぜか無傷で保釈され、出所後、出所不明の莫大な資金を利用して、戦後、政治経済における闇のフィクサーとなった。
そうして、今では彼らＣＩＡ工作員となることと引き替えに、Ａ級戦犯としての処刑を免れていた事実が暴露されている。正力は、その秘密資料が公開されたが、これから岸信介の資料が公開されると考えられている。弟の佐藤栄作が沖縄返還で、日本核持ち込み密約を締結したことが暴露された。
つまり、日米安保条約は、日本側ＣＩＡスパイであった岸信介による陰謀であった。日本を植民地として、米国債購入という形で資金を巻き上げ、それが暴露されて国民が怒ったとき、米軍基地から日本国民に向けて銃弾が飛ぶという仕組みに他ならなかったのだ。
そして、今、米国債が紙屑に変わるときがやってきた。アメリカ（アメリカを支配するフリーメーソンが）が５０００兆円の借金を踏み倒す目的でなのだ。
ＣＩＡ破壊工作 参考 （１） （２） （３）
■ 亀井静香、郵貯資金を紙屑化する米国債で運用と・・・・小泉・竹中の遺志を継いでアメリカ金融資本に庶民のカネを献上するつもりか
【ゆうちょ銀の資金、米国債で運用も 亀井大臣が見解2010年2月4日1時30分
亀井静香金融・郵政改革相は３日、日本郵政グループのゆうちょ銀行の資金運用について、米国債や社債などに多様化していくべきだとの考え方を示した。郵政見直しではゆうちょの預け入れ限度額の引き上げも検討されており、亀井氏は資金の増加が見込まれるとして、運用先も広げるべきだとの立場だ。
亀井氏は記者団に対し郵政見直しについて「手足を縛られて営業をしているわけだから、現実にあった形にしていく」と発言。昨年１２月末で約１８０兆円のゆうちょ銀行の貯金残高の増加が見込めるとした上で、米国債など日本国債以外の運用が「もう少し増えると思う」と述べた。 ゆうちょ銀行は昨年１２月末で約１８０兆円を有価証券で運用しているが、９割近くは日本国債で米国債はほとんどなく、社債も約１２兆円にとどまっている。】
参考情報 宇宙の法則研究会から指摘された
【１）ゆうちょ銀行は昨年１２月末で１８０兆円の９割近く(９割で１６．２兆円）を日本国債で運用している
２）残り約１８兆円のうち１２兆円が社債（日本の社債)で運用されている
３）残りは米国債の運用で６兆円程度
亀井大臣は「資金の増加が見込まれるとして運用先も広げるべきだとの立場」から１２兆円の社債と６兆円程度の米国債の運用が「もう少し増えると思う」と言っているだけです。】
■ ＮＹ大暴落！ おそらく世界的な二番底の号砲が鳴った 言われているような指数の問題でなく、中国の米国債売り姿勢によるもの グーグル・台湾武器売却・ダライラマ会談などは、明らかに中国の米国債売りを誘っている！
【［ニューヨーク ４日 ロイター］ ４日の米株式相場は大幅下落。主要株価３指数は９カ月超ぶりの大幅な落ち込みとなり、ダウは一時、重要な節目となる１万ドルを割り込んだ。
翌日に雇用統計の発表を控え、欧州のソブリン債をめぐる懸念が高まっていることや、米新規失業保険申請件数が予想外に増加したことを受けて警戒感が広がった。 金融株と商品関連株を中心に売りが出て、米株式投資家の不安心理の度合いを示すシカゴ・オプション取引所（ＣＢＯＥ）のボラティリティー・インデックス（ＶＩＸ指数）は２０％超上昇した。
ブラックロックのボブ・ドール副会長兼最高投資責任者（ＣＩＯ）は「昨年は３月の安値以降ほとんどノンストップで市場が上昇し、われわれは甘やかされてきた。恐らく、値固めや調整の局面はまだ終わっていない」と指摘した。 ギリシャ、ポルトガル、スペインの債務問題をめぐる懸念を背景に株式市場から安全資産とされるドルに資金がシフトし、ドル建て商品価格が下落した。
４日発表された１月３０日終了週の新規失業保険週間申請件数は、前週比８０００件増の４８万件と、予想外に増加し、労働市場が依然として弱いことを示した。これを受けて５日の雇用統計発表を控え、懸念が高まった。 ダウ工業株３０種は２６８．３７ドル（２．６１％）安の１万０００２．１８ドル。 ナスダック総合指数は６５．４８ポイント（２．９９％）安の２１２５．４３。 続く...】
【【ニューヨーク時事】4日のニューヨーク株式相場は、ギリシャなど南欧諸国の財政悪化を懸念した欧州市場の株安や、米新規失業保険申請件数の予想外の増加を受けて急落した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は一時1万ドルの大台を約3カ月ぶりに割り込んだ。終値は前日比268．37ドル安の1万0002．18ドルで、昨年11月4日以来の安値。1日の下げ幅としては昨年4月以来約10カ月ぶりの大きさだった。 ハイテク株中心のナスダック総合指数は同65．48ポイント安の2125．43で終了。終値ベースでは昨年11月6日以来の低水準。 ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比4億2300万株増の14億8320万株。
欧州連合（EU）では、ギリシャに続いて、ポルトガルやスペインの財政赤字拡大に対する警戒感も強まり、リスク投資が縮小。アジアや欧州の株式相場は軒並み下落し、ニューヨーク市場にも波及した。 1月の米雇用統計の発表を翌5日に控えて、労働市場の動向が注目される中、1月30日まで1週間の米新規失業保険申請件数が、市場の減少予想に反して前週比8000件増の48万件に拡大。景気回復期待が大きく後退した。
外国為替市場では、相対的に安全な円やドルを買う動きが強まるなど、投機的な動きに巻き戻しがかかり、原油や金などの商品先物相場も急落。エネルギーと素材関連の売りを誘い、株価をさらに下押しする結果になった。 一方で、昨年12月の米製造業受注は4カ月連続で増加し、1月の米主要小売りチェーンの既存店売上高も2カ月連続でプラスとなるなど好材料もあったが、「不安心理が強まり、下値を試す動きだけになった」（中堅証券）という。】
■ 人類は全員、米国債を空売りすべきだ
【「人類は全員」米国債を空売りするべきだ−ブラックスワンのタレブ氏
Buzzurl ２月４日（ブルームバーグ）：2007年に出版されベストセラーとなった経済書「ブラック・スワン」の著者、ナシーム・タレブ氏は、米国債を空売りしようと考えるのに深い思考はいらないとして、「人類は全員」そのような取引をするべきだと述べた。モスクワでの会議で発言した。】
■ 北朝鮮、デノミ失敗で暴動激発 情報ソース 宇宙の法則研究会情報
【【2月3日 AFP】韓国の北朝鮮専門インターネット新聞「デーリーNK（Daily NK）」は2日、北朝鮮で、自由市場に対する当局の取り締まりを受けて、食糧不足に陥り自暴自棄になった人びとが、治安要員らを襲撃していると伝えた。 北朝鮮の現体制を強く批判するデーリーNKによると、北朝鮮では、前年11月に実施された通貨ウォンのデノミネーション（通貨呼称単位の変更）の影響で、食糧や物資がますます人びとに届かなくなっているという。
北朝鮮・咸鏡北道（North Hamkyung）の情報源が、デーリーNKに対し、「デノミで商人や住民が資産を失った。そのため、人びとは当局要員に対して復讐行為に出ている。どのように行動したところで、結局は死んでしまうのだからと、自暴自棄になっているのだ」と語ったという。 1日にも、平安南道（South Pyongan）Pyongsungの市場を警備中の治安要員らが、「多数の群衆」に襲撃されたという。
また、北朝鮮脱出住民（脱北者）グループによると、YanggangのHyesanでも、取り締まりを監視する治安要員と住民との間で衝突が起きた。脱北者の話によれば、衝突が激化するなか、住民の1人が治安要員から銃を奪って乱射し、治安要員1人が重体となったという。(c)AFP/Jun Kwanwoo以上AFP電子版
【ソウル時事】4日付の韓国有力紙・中央日報は、北朝鮮情報について総合的な報告を受ける立場にある韓国軍幹部が北朝鮮の金正日労働党総書記について「正常に執務をしているようには見えない」との分析を示したと報じた。北朝鮮が最近、韓国との対話を進める一方で強硬姿勢も見せる背景に金総書記の健康状態が関係しているという。
この韓国軍幹部は、金総書記が十分に執務ができなくなると、軍部の主張が強まると指摘。また、同紙は、別の韓国軍関係者が「外部からは金総書記が（強硬派と対話派の意見を）計画的に調整しているように見えるが、実際は（判断は）めちゃくちゃだ」との見方を示したと伝えた。 以上時事通信電子版】
【総書記の金庫番交代 北、デノミの責任者は更迭 2月5日7時56分配信 産経新聞
【ソウル＝水沼啓子】韓国の聯合ニュースは４日、北朝鮮の金正日総書記の秘密資金を管理する「３９号室（朝鮮労働党財政経理部）」の室長が金東雲氏から、党第１副部長のチョン・イルチュン氏に交代したと報じた。また、北朝鮮の経済運営を担う計画財政部長の朴南基氏が、昨年１１月末に行われたデノミネーション（通貨呼称単位の変更）による混乱の責任を問われ、解任されたようだと伝えている。 金東雲氏は金総書記の「金庫番」とされ、昨年１２月に金総書記の義弟、張成沢党部長らとともに欧州連合（ＥＵ）の対北朝鮮制裁の対象となり、活動が難しくなっていたため「３９号室」室長を退いたとされる。
聯合ニュースによると、党の資金などを管理する財政経理部長職は長い間空席のままになっているが、「ハン・グァンサン第１副部長が事実上、部長職を任されているようだ」とした。 一方、専門家らによると、朴南基氏の解任は、デノミに伴う自由市場の閉鎖や外貨使用禁止によって生じた住民らの動揺を収拾するために行われた可能性が高い。デノミ実施後に市場機能はまひし、物価の高騰で餓死者まで出ているという。】
【「北、飢餓のあまり人肉まで売買」拉致 朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)は飢餓が深刻化し、闇市で人肉の売買まで行われていると、香港の太陽報など中国圏のマスコミが、脱北者報告書の話として3日報じた。 同マスコミは、5年前中国で結成されたとされる「朝鮮難民援助基金会議」の報告書を信用し、「通常、埋葬されて間もない遺体を掘り出したり、子供を拉致して殺害し、人肉を販売している」とした。また、北朝鮮当局は「一罰百戒」として、人肉売買者らを公開処刑に処しているとした。
最近公開されたこの報告書には、約200人の脱北難民の証言が収録されていると、同マスコミは伝えた。 ある脱北者はこの報告書で、「北朝鮮では肉類が余りにも不足している上、高く、少数の特権層しか食べれない。人々は闇市で人肉を販売していることをみな知っている。公の場で言わないだけだ」とした。
またこの脱北者は、「他の動物の脂肪は円形で固まるが、人間の脂肪はダイアモンドの形で固まる」とし、「北朝鮮でもし今夜死体が埋められるとすれば、翌朝になる前に人肉として売り渡されるだろう」と話したと、同マスコミは伝えた。 また、他の脱北者(54歳)は自分の孫2人が、ある日、商店街の付近で行方不明になったが、後で警察がその商店から孫たちの手と足を発見したと証言した。商店街の店主は警察の調べに対し、「子供たちに食べ物をあげると言って誘引し、殺害した」と供述し、処刑されたと、この脱北者は伝えた。北京=呂始東(シ・ドン)特派員】
■ 朝青龍を引退に追い込んだのは東京皇犬 低気温のエクスタシー引用
【2010年02月05日 朝青龍を引退に追い込んだのは元・東京高検検事長と元・警視総監か 「理事会では外部役員の吉野準監事が、元警視総監の立場から厳罰を要求」
「吉野準監事、外部理事で元東京高検検事長の村山弘義理事（弁護士）らが『解雇にすべきだ』と激しく追及。」
☆朝青龍、突然の引退劇…「解雇」と迫られ観念 （スポニチアネックス）
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100205-00000035-spn-spo
http://www.asyura2.com/09/sports01/msg/202.html
この日、日本相撲協会が開催した定例理事会では当初、今回の暴行問題の真相を究明するために設置された調査委員会による中間報告を聞くだけで、処分の検討すら行われない予定だった。だが、横綱審議委員会の鶴田卓彦委員長が、午前１１時開始予定の理事会に先駆けて武蔵川理事長に対し横審の総意として「引退勧告」を通告。
（略）処分には至らないはずだった理事会の流れは、ここから一気に方向転換した。
田中龍作
http://twitter.com/tanakaryusaku/status/8630405974
永田町地獄耳の某記者。「この日に合わせて朝青龍を引退させるよう工作した人物がいる」。
http://twitter.com/tanakaryusaku/status/8630349570
毒舌で有名なHカメラマン。「朝青龍が引退したんだから、小沢さんも幹事長を引退すべきだな」。
zhenguang http://twitter.com/guangyaoi/status/8622623695
「外国人の力士でも自分の責任を認め、潔く身を引いたのに、小沢さんは政治家なのに何だ。日本人として恥ずかしい」とか言うテレビコメンテータが必ず現れると思う。
kappaman http://twitter.com/kappaman/status/8621930426
これで検察の会見が吹っ飛んだな
kappaman http://twitter.com/kappaman/status/8621941650
ついでに郷原の会見も吹っ飛ばそうということか】
★ 2010年02月04日木曜日 ９時更新
体感は大きく低下している。結局、満月トリガーで、東北太平洋岸にM7級を予測したものの外れたが、代わりに古い震源が多数活動し、震度４クラスを含めて二桁の地震が東北に発生した。超大型発生が近づくと古い震源が活性化する傾向を確認している。
データとしては行徳稲毛の三日連続フラットスパンがあり、香取も含めて広い範囲で赤グラフが出ていた。その他、塩井電磁気など整合性のある前兆データがたくさんあった。しかし小規模多発の結果に終わったが、これは何度も説明しているとおり、超大型震源の前兆であり、おそらく近いうちに宮城沖などにM8級が発生することになると予想している。
今日、また行徳香取・清水などに強い前兆グラフが出ており、今度は房総沖〜伊豆沖と思われる強い震源が浮上しているようだ。
朝、千葉市内と茅ヶ崎（湘南宏観のIKUさん）から、東北東〜西南西の強烈な断層状雲が太平洋上に出ているとレポート。おそらく宮城沖〜北海道方面 房総沖も危ない。香取の赤グラフはこれかもしれない。ならばM５〜６プラス、明日明後日の発生と予想。
● ハイチ地震、スマトラ大震災なみの被害に
【大地震の死者20万人超える＝議会選は無期延期−ハイチ2月3日11時44分配信 時事通信
【サンパウロ時事】ハイチからの報道によると、ベルリーブ首相は2日の議会上院への報告で、大地震による死者がこれまでに20万人を超えたことを明らかにした。ただ、今もがれきの下敷きになっている犠牲者や、親族らが既に埋葬した遺体は含まれないとしている。 一方、AFP通信によれば、ハイチ選管当局は2日、今月と来月に予定された議会選挙の無期限延期を正式決定した。】
■ FRB、金融改革はアメリカ経済に有害と、金融資本特権擁護を宣言・・・・FRBを殺さなきゃ直らない (-_-)
【米ＦＲＢ理事「金融制度改革、米経済に有害」 政府方針と距離
【ワシントン＝岩本昌子】米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のウォーシュ理事は３日、ニューヨーク市内で金融制度改革について講演した。米政府による大手金融機関への支援と規制に関して「政府が細かく管理し、金融機関が準公共企業のようになってしまうのは、米経済・金融システムにとって有害」と、現政権の方針に距離を置く姿勢を示した。
同理事は「金融制度改革は市場内の競争を促進する内容であるべきだ」と述べ、「大きすぎてつぶせない」と大手金融機関を特別扱いするのは、中小金融機関も含む市場の競争をゆがめると懸念を表明。理想的な改革は大手金融機関への詳細な管理ではなく、企業規模にかかわらない平等な競争ができる環境の整備との見解を示した。(08:50) 】
【１日から２期目に入ったバーナンキ米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長が３日、就任宣誓式に臨んだ。「ＦＲＢは引き続き、多くの課題に直面している」と演説。２期目の課題として米経済の回復やＦＲＢの独立の堅持、透明性の向上などに取り組む考えを示した。
バーナンキ議長は米経済の動向について「再び成長し始めた」と述べたが、同時に「失業者が多く、住宅の差し押さえも高水準。銀行融資も減っている」と指摘。持続的な景気回復に向け、ＦＲＢが政策面で下支えする必要があるとの考えを改めて強調した。 また、金融政策などの政治からの独立を「引き続き、守らなければならない」とし、米議会で浮上している金融政策の監査強化などの動きをけん制した。（ワシントン＝大隅隆）】
■ 中国の嫁誘拐産業 中国を訪れる若い日本人女性が行方不明になることもある・・・中国人よ、娘が生まれても食べずに育てよ
【ミャンマーで女性誘拐が急増、多くは嫁不足の中国農村へ売り飛ばされる―中国誌 2月3日21時22分配信 Record China
2010年2月2日、中国誌・中国経済週刊は、ミャンマー人女性の誘拐・売り飛ばしが産業化していると報じた。昨年、保護された女性は前年比4倍増。女性の「売値」も高騰しているという。記事によると、中国南部・雲南省と国境を接するミャンマーから、「良い仕事がある」などと騙されて連れて来られ、山東省、安徽省、湖北省など嫁不足に悩む農村に売り飛ばされるケースが急増している。こうした地域には「金を払ってでも嫁が欲しい」と願う適齢期を過ぎた未婚男性が大勢おり、産業化の大きな要因となっている。
需要の増加に伴い、女性の「売値」も高騰。08年の1万〜3万元（約13万〜約40万円）から、09年は4万〜5万元（約53万〜約66万円）まで跳ね上がった。容姿によってランク付けされ、若く美しい女性は風俗店に売り飛ばされることもあるという。組織で動いており、ミャンマー側で「商品」となる女性を物色し、中国側で「買い手」を探すといった分業体制を取っている。メンバーのうち4割近くが女性だ。
雲南省徳宏タイ族チンプオ族自治州瑞麗市の公安局刑警大隊の林恵明（リン・フイミン）大隊長によると、07年に助け出しミャンマー側に返した女性は54人。08年は87人、09年は268人に上った。だが、ミャンマー側から被害届が出なければ探しようがなく、娘が騙されたことに気付いていない家族も多いことから、「これは氷山の一角に過ぎない」と林大隊長は指摘している。】
■ 人類最悪の性的虐待集団、変態の総本山、カトリック法王が同性愛者平等政策を批判 性器のお笑いじゃ・・・・(-_-)
【ローマ法王、同性愛者も平等に扱う英雇用差別禁止法案を批判 ロンドン（ＣＮＮ） ローマ法王ベネディクト１６世が２日までに、英国議会で審議中の同性愛者に対する雇用差別を禁止する法案を強く批判、英国の司祭や司教らに対し、宗教の自由を守るためにも何らかの反対行動を起こすよう促した。
法案は、性的指向を元にした雇用差別を禁止する内容で、教会の職員採用においても高聖職位を除いて適用される見込み。 ローマ法王は、英国が雇用機会の平等を求めることはよく知られているとしたうえで、この目的のために信仰の自由が不当に制限されてきたと述べ、バチカンを訪問中の英国司教らに対し、反対していくよう求めた。 】
参考資料
wikiカトリックの性的虐待 被害者、法王に謝罪要求 アイルランド・カトリック性的虐待 オーストラリア・カトリック性的虐待 カトリック性的虐待まとめ 性職者の事件
京都牧師性的虐待事件 牧師性的虐待スレッド 聖神教会事件
■ 中国は原油自給率の低下により、南沙・尖閣などの巨大原油資源の強奪に向かう しかし、アメリカはCIAによる奥の手、原発破壊を行うだろう（ソ連を崩壊させたチェルノブイリ事故を思い出せ、CIAは主要国原発に多数の工作員を送り込んでいる）
【原油自給率50％割れで、中国に「国際価格が直撃」の不安感 2月4日10時28分配信 サーチナ
中国人民ラジオ局によると、国家エネルギー資源局がこのほど、中国の原油自給率が50％を切ったことを明らかにしたため、「心理的」な影響が出ている。専門家は「心配しすぎだが、価格面で懸念すべき点はある」と指摘した。 同局によると、2009年における中国の原油生産量は1．89億トンで、輸入量は1．99億トンだった。中国が初めて原油を輸入したのは1993年。同年の外依存率は6％だったが、その後は毎年2ポイント程度上昇し続けた。09年には国内生産量そのものも28年ぶりで低下し、初めて対外依存率が50％を超えた。 今後も中国国内の原油生産量は2億トンを超えることはなく、政府関連機関は2020年には対外依存率が60％―64．5％になると想定している。
中国では原油自給率が50％を切ったことを不安視する声も出はじめた。ただし、専門家は「心配しすぎ」と主張。隣国の日本は原油の100％が輸入、韓国も90％以上。原油生産量が世界第3位である米国も、輸入率は60％以上で、「世界的に、原油は不足しているわけではない」という。 ただし中国には、国際的な原油価格の動向に大きく影響される構造的問題があるという。日本の場合、世界各地の油田に、かなりの程度資本参入しており、原油価格が高騰した場合でも、国全体として緩衝する役割を果たしている。 中国の場合には、同様のメカニズムが欠如しており、「大量購入で資源を確保しようとすれば、そのために価格が上昇してしまう」という問題が発生している。】
■ 朝青龍引退、後見人の細木数子がはめた「六本木の帝王」に復讐か？ 国粋会に命を狙われる・・・・・(>_<)
【 横綱朝青龍（２９）＝本名ドルゴルスレン・ダグワドルジ、モンゴル出身、高砂部屋＝は４日、現役を引退すると表明した。「いろいろお世話になりました。引退します」と述べた。朝青龍は知人男性に暴行したとされる問題で、理事選で当選した新メンバーによる理事会に召喚されていた。 朝青龍は平成１１年初場所初土俵。１５年初場所後に横綱昇進。優勝２５回、殊勲賞３回、敢闘賞３回。引退を表明し、「いろいろお世話になりました。引退します。世間をいろいろ騒がせた。今は晴れたような気持ち」と述べた。】
無能なくせに文句をつけたがるだけのご意見番の、糞の役にも立たない屁理屈だけで、最高の役者、スーパースターを追放したのか。 これで相撲協会もオシマイだ (-_-)
本当に中身のあった朝青龍を、見せかけの態度が悪いと追放して、中身のないアホばかりで運営するつもりか？ 国民は相撲を見放すしかないな・・・・
誰がなんと言おうと、過去十年以上、相撲の醍醐味を全力で見せて、相撲界に最高の貢献をし続けたのが朝青龍だ。人々は行儀体裁のいい相撲を見たいわけではない。肉弾相打つ修羅の迫力に堪能したいのだ。人々は横暴な悪役を見たいのだ。プロレスはブラッシーやブッチャーにによって隆盛したのだ。
朝青龍を追放して、いったい誰がそれを見せてくれるというのだ。最高の貢献者を石持て追うとは・・・・おまえらバカか！！ カッコばっかりつけやがって、無能なくせに行儀だの体裁だの屁理屈をこいてエラそうに彼を糾弾していたマスコミのゴミどもを忘れないぞ！ 奴らと評論家のゴミどもこそ追放しろ！
★ 2010年02月03日水曜日 １１時半更新
まだ生物前兆や深刻な体感が続いているが、全般に低下傾向。しかし明瞭な結果は見えない。
北米プレート東北太平洋岸の活性化が止まらない。これはスーパー地震前兆であると何度も指摘している。宮城沖M8級前兆かもしれない
平成２２年０２月０２日２２時５３分 ２日２２時４８分頃 青森県東方沖 Ｍ４．２ 震度２
平成２２年０２月０２日１８時５７分 ２日１８時５２分頃 岩手県内陸南部 Ｍ３．０ 震度１
平成２２年０２月０２日１２時３９分 ２日１２時３４分頃 宮城県沖 Ｍ３．３ 震度１
平成２２年０２月０２日０４時４９分 ２日０４時４４分頃 宮城県北部 Ｍ２．７ 震度１
平成２２年０２月０２日０１時５０分 ２日０１時４５分頃 岩手県内陸南部 Ｍ３．４ 震度１
外国ではパプア、これは深刻な耳鳴りをもたらす震源である
02/02 07:28 6.1S 154.4E 33k 6.2M A パプア・ニューギニア東部ブーゲンビル
その他、全般に強い抑圧傾向が続いている。
● 南硫黄島近海で白煙、海底火山が活発化？
【2月3日17時49分配信 読売新聞 第３管区海上保安本部は３日、南硫黄島の北北東約５キロの太平洋上で、海上から白煙が上っているのを発見した。
海底火山活動が活発化している可能性があるという。 周辺ではこれまで３回、新島ができたことがあるが、水没している。 最終更新:2月3日17時49分】
■ 玄海原発周辺で放射能汚染か？ 白血病激発 低気温のエクスタシーより引用
【2010年02月02日 玄海原発（佐賀県）周辺は「白血病」患者が全国平均の１１倍も多い
☆玄海原子力周辺で白血病が多い （浦田関夫・唐津市議＝日本共産党唐津市委員長のブログより）
http://blog.goo.ne.jp/kmjcp/e/93b088957884693635f5faf568a9d0ed
昨日の私の一般質問で、玄海原子力周辺で白血病が多いことを質問しました。厚生労働省の「人口動態調査」によると、人口１０万人に対し全国は６．０人、佐賀県は９．２人、唐津保健所管内は１６．３人、玄海町は６１．１人と全国より１１倍も多いことが判ったからです。白血病が多い原因は明確ではありませんが、ドイツでは「因果関係」を政府として認めています。テレビを見ていた人から、「なぜ唐津市や佐賀県はこの問題を公表しないのか」と指摘する電話がありました。
その人は、「佐賀県と玄海町の比率４倍は誤差の範囲ではない」ことを強調され、興奮気味に電話で話されました。この問題については「専門家に調査をお願いしたい」と総務部長は答弁しました。】
■ 小沢不起訴、キャンベル会談で日本検察を支配するCIAと手打ちか
【陸山会土地購入 小沢氏不起訴の方向で検討 東京地検
2月3日2時30分配信 毎日新聞
小沢一郎民主党幹事長の資金管理団体「陸山会」の土地購入を巡る事件で、検察当局は政治資金規正法違反（虚偽記載）容疑で告発された小沢氏を容疑不十分で不起訴処分とする方向で検討を始めた模様だ。東京地検特捜部は最高検など上級庁と協議のうえ最終判断する。小沢氏については政治資金収支報告書に記載されなかった４億円を提供するなど一定の関与は認められるものの、現時点では虚偽記載の罪に問える明確な証拠がなく、刑事責任の追及は困難との見方を強めているとみられる。
一方、特捜部は同法違反容疑で逮捕した当時の事務担当者で民主党衆院議員、石川知裕（３６）と当時の会計責任者で公設第１秘書、大久保隆規（４８）両容疑者について、拘置期限の４日、起訴する方針を固めた。石川議員の後任の事務担当者で元私設秘書、池田光智容疑者（３２）は関与が従属的な面もあり、さらに検討するとみられる。
これまでの特捜部の調べによると、石川議員は大久保秘書と共謀して０４年１０月、小沢氏から手持ち資金４億円を受領し東京都世田谷区の土地（代金約３億５２００万円）を購入したのに、０４年分の陸山会の収支報告書に記載せず、池田元秘書は大久保秘書と共謀して０７年４月、小沢氏に４億円を返済したのに０７年分の収支報告書に記載しなかったなどとされる。
陸山会は土地購入直後に別の４億円で定期預金を組み、それを担保に小沢氏名義で同額の融資を受けたが、特捜部は小沢氏の４億円を隠す偽装工作とみている。小沢氏はこの融資の関係書類に署名していた。さらに、小沢氏が大久保秘書らに土地購入を指示して土地を選定しているうえ、石川議員と池田元秘書が「陸山会の総収入や支出を小沢氏に報告した」と供述したことなどから、虚偽記載への関与を捜査していた。
しかし、大久保秘書と石川議員、池田元秘書は自らの容疑を認める一方、いずれも小沢氏の積極的な関与を否定。小沢氏は１月２３日の任意聴取で「実務は秘書に一切任せていた」などと話し、同３１日の再聴取でも同様の説明をしたとみられる。特捜部は、これらを覆す供述や物証が得られなければ、小沢氏の刑事責任追及は困難との見方を強めている模様だ】
■ アメリカの総力を挙げて生意気なトヨタの息の根を止める
【 ［ワシントン ２日 ロイター］ ラフード米運輸長官は２日、米政府はトヨタ自動車(7203.T: 株価, ニュース, レポート)のリコール（回収・無償修理）問題に関して、引き続き原因を追究し、リコールの動向を注意深く監視していく考えを示した。 同長官はリコール問題に関するトヨタと米政府の対応について、電子メールでロイターに対し「トヨタの問題はまだ片付いていない。同社は現在、責任を取るために行動しているが、残念なことに、この点に到達するまで多大な努力が払われた」と述べた。
同長官によると、米政府高官は昨年１２月、「法的義務」について「トヨタの経営陣に対し注意を促すため」日本を訪問した。また１月にワシントンで開かれた２回目の会合でもアクセルペダルに不具合が生じた問題に関して対処するよう強く迫ったとして、同長官は「われわれは、トヨタに対し消費者保護に向けた対応策を取るよう、要請してきた」と述べた。】
【 ［ワシントン ２日 ロイター］ オバマ米政権の当局者は２日、アクセル関連のリコール（回収・無償修理）問題で、米当局がトヨタ自動車に対し民事上の罰則を科すことを検討していると述べた。】
【［東京 ３日 ロイター］ ３日午前の東京株式市場で、トヨタ自動車(7203.T: 株価, ニュース, レポート)が売り先行。リコール問題による収益への影響など先行き不透明感が引き続き嫌気されている。 オバマ米政権の当局者は２日、アクセル関連のリコール（回収・無償修理）問題で、米当局がトヨタ自動車に対し民事上の罰則を科すことを検討していると述べた。 また共同通信は３日、米道路交通安全局（ＮＨＴＳＡ）によると、トヨタ自動車が昨年発売したハイブリッド車の新型プリウスについて、ブレーキの不具合に関する苦情が２日までに１００件以上寄せられたと報じた。】
【欧米と中国で主力車の大規模な改修に踏み切ったトヨタ自動車が巨額賠償を迫られるリスクに直面している、と２９日付の米紙ウォールストリート・ジャーナルが報じた。部品の欠陥で死傷したとされるケースだけでなく、保有する車の評価額の低下に不満を持つオーナーらが集団訴訟の動きを見せているという。 交通事故訴訟を手掛ける法律事務所には、予想外の急加速を経験したトヨタ車オーナーから問い合わせが殺到。実際にケガをしたケースだけでなく、今後の被害発生を懸念したオーナーも含まれていた。
リコールなどの措置は中古車価格の下落を招く上、修理を待つ間にオーナーが代替の交通手段を確保すれば、その費用もかかる。複数の弁護士がそうしたオーナーを対象に集団訴訟を提起しようと準備を進めている。 米国の集団訴訟に詳しい専門家はこうした動きがトヨタに対し「かなり大きな資金負担を強いる可能性が高い」としている。
【解説】トヨタ自動車は米国、中国に次いで欧州でもリコール実施を正式発表し、世界中で品質問題を抱えることになった。巨額の赤字から脱却するために各国で販売の巻き返しを図ろうとしていたトヨタの世界戦略にとって、大きな痛手となりそうだ。 今回の問題は、いったん踏み込んだアクセルペダルが戻りにくくなるという、自動車の安全性の根幹にかかわる欠陥だ。リコール対象車数は４５０万台に迫る大規模なもので、車種も主力の「カローラ」をはじめとして幅広い。これに、自主改修分が上乗せされる。
トヨタは「リコールで品質確保への積極的な姿勢を示すことで、トヨタのブランド価値を守る」（幹部）と強調するが、消費者の間で品質への不安が高まり、イメージが悪化するのは必至だ。 トヨタは２０１０年の世界販売台数を、３年ぶりに前年より増加させるとの計画を発表したばかり。販売の中で大きな割合を占める欧米と、世界最大の市場に成長した中国でリコール問題を抱えたことで、計画達成への取り組みは大きく遅れかねない。「早期の黒字化」（豊田章男社長）を目指すトヨタにとって、大きな試練だ。 （共同）】
■ リンゼイ・ウイリアムズの予言 ヤスの備忘録引用
【・今後１２カ月でドルの価値は３０％から５０％下落する。そのためアメリカ国内ではハイパーインフレが発生しする。食料価格は高騰し、国民は食料を買えなくなる。しかしこれは食料の供給が止まるからではない。供給そのものには問題がないが、ドルの暴落から価格が高騰するのである。
・ドルの下落幅に合わせて原油価格も高騰する。だがこのとき、ドルの信用が地に落ちているため、原油の輸出代金をドルで得た石油産出国は貧乏になり苦しむことになる。
・ドバイワールドの破綻は、全世界でデリバティブの破綻を誘発するスイッチのようなものだ。これから時間をかけながら、破綻の影響は他の市場や金融機関に広がり、最後は現行の金融システムが危機的な状態になるところまで進む。
・証券、債権、社債などのペーパーマネーは一切信用してはならない。すべて金や銀、または土地のような現物で資産を持つように準備すること。
・アメリカの景気が好転するなどということは、今後長い間あり得ない。
・われわれは中国を覇権国にすることをすでに決定している。今後１２カ月のうちに中国に覇権が急速に移行するだろう。
・イラン戦争が起こる唯一の可能性は、イスラエルによるイランの先制攻撃である。しかし、これから１年から１年半はイラン戦争は起こらない。
・アフガン、パキスタン、イラク、イエメンなどでアメリカが戦っている戦争は、他のはるかに重要なことから人々の目をそらすために行われているにすぎない。
以上である。先にも書いたが、リンゼイ・ウイリアムスの警告はこれまでよく当たっている。今回はどうなるだろうか？
また、全米で２０００万人の聴視者をもつといわれる「Coast to Coast AM」にアメリカのノストラダムス研究の第一人者であるジョン・ホーグが出演し、２０１０年の予測を行った。
ジョン・ホーグはこれまで７００以上のテレビやラジオの番組に出演し、人気番組ヒストリーチャンネルでは常連になっているノストラダムス研究の第一人者である。ホーグの本は１００万部を越えるヒットを記録している。毎年ホーグは１００ページを越える年間予測を電子ブックとして販売しており、今回公表された予測もその中からのものである。
・金融危機は２年間の小康期を経た後、２０１０年から急速に危機は深化する。
・ハイパーインフレが加速するとの予測が以前からあったが、加速するのは今年からだ。
・今年は石油産業から経済危機が始まる。原油価格はバーレル１００ドルを越えて上昇する。
・オバマは２０１２年の大統領選挙で再選する。支持基盤はラテン系などの少数民族になる。オバマは運命よりも早く大統領になった。今期は大きな成果を残せないで終わる。オバマの運命の時期は２０１２年以降である。
・アメリカが分裂し、内戦状態に入るのは２０２０年代。このときの内戦と分裂で憲法が書き換えられる。
・中国にはアメリカの依存から抜け出すために自立した経済圏の形成をねらう５年計画がある。これは実現し中国の経済圏は拡大するが、最終的に中国が垂れ流す公害と環境異変によって環境は激変し、経済成長も止まる。
・今年からあたかも地球が人間を敵として見なすかのような勢いでものすごい災害が襲う。
・２００８年からみずがめ座の時代に入った。しかし、変化がすぐに起こるわけではない。みずがめ座の時代の特徴がはっきりと現れるまでには２５０年ほどかかる。
以上である。原油価格高騰やハイパーインフレなど、リンゼー・ウィリアムの警告と不気味にシンクロしてくる部分がある。】
■ 米兵の７％が脳を破壊された
【＜米兵＞外傷性脳損傷１４万人 アフガン、イラク派遣の７％2月3日2時31分配信 毎日新聞
【ワシントン大治朋子】アフガニスタンやイラクでの「テロとの戦い」に従軍した米兵に外傷性脳損傷（ＴＢＩ）が多発している問題で、ＴＢＩと診断された米兵が０１年から昨年１０月までに約１４万人にのぼり、両戦争に派遣された米兵の約７％を占めていることが米国防総省の調査で分かった。同省は０８年末時点でＴＢＩと診断された米兵は約９０００人としていたが、０９年１月発足のオバマ政権が新たな診断基準で再検討した結果、確認件数が急増した。
国防総省の集計によると、目に見える外傷はないが、頭痛や記憶障害などに悩まされるタイプのＴＢＩを発症した兵士は約１４万人だった。戦場で繰り返し武装勢力による爆弾（ＩＥＤ＝即席爆破装置）攻撃を受け、超音速（秒速約３４０メートル以上）の爆風がもたらす衝撃波（圧力変化の波）が、脳組織を破壊するためとみられている。 国防総省は、両戦争に従軍した米兵２００万人のうち、最高３０万人がＴＢＩを発症すると推計している。これまでにＴＢＩの診断を受けた従軍米兵の人数は明らかでないが、診断が進めば確認件数はさらに増えるものとみられる。 一方、同省の病院が昨年１月、毎日新聞に明らかにした資料によると、０３年１月から０８年末までにＴＢＩと診断された兵士は約９０００人だった。】
★ 2010年02月02日火曜日 ８時半更新
凄い前兆が続いているが、なかなか結果が見えない。しかし （１）この数日間、世界でM6以上の地震が起きていないし、この２４時間M5以上も起きていない強い抑圧が見られる （２） 行徳データに日本列島周辺の震災級地震特有の赤グラフが各観測点に記録されている （３）パソコンの誤作動頻発 ブロッキングが強く、データ転送速度が遅くなっている （４）カラスやニワトリに非常に強い警戒反応 （５）アマ無線１０ｍFMに大きなノイズ（JL２KJ○報告）、各周波数でスケルチレベルの上昇
これらから、日本列島周辺に非常に強い超大型震源が浮上していると判断している。規模が大きいほど、なかなか解放されない傾向がある。どのタイミングで発震するのか不明だが、数日中に近づいているのは確実だ。
震源地の可能性としては、東北太平洋岸に異常活性化が見られること、桜島がかつてない噴火を繰り返していることなどから、日向灘〜東海沖〜日本海溝に至る南海トラフのスーパークラスの前兆と考えている。
● カモシカが傷害・・・聞いたことがない
【民家にカモシカ、角で刺され夫婦ケガ 福島 2月2日15時8分配信 日本テレビ
２日未明、福島・喜多方市の民家の玄関先に突然、カモシカが現れた。この家に住む夫婦が足を角で刺され、病院で手当てを受けている。 喜多方市の民家で２日午前２時ごろ、男性（７６）が飼い犬がほえるのに気づいて外に出たところ、カモシカがいるのを見つけた。カモシカは、男性と、外に出た妻（７３）に飛びかかり、夫婦は足を角で刺されてケガをした。２人は手当てのため病院に運ばれたが、命に別条はないという。 カモシカはその後、家の中に入って閉じ込められた状態となり、駆けつけた県の鳥獣保護センターが麻酔銃を撃って保護した。】
筆者宅の向かいの森にもカモシカが常住している。ときどきジャガイモを盗まれるので困っている。しかし、カモシカがイノシシのように人を襲ったという話は、過去数十年聞いたことがない。福島沖は、今激しい地震活動が続いていて、今日の行徳データでも東北太平洋岸に巨大地震が迫っていることを示すものだ。
おそらくスマトラ地震前の熊被害激発と同じで、動物に強い刺激を与えているのだろう。
■ 学歴が高いと長生きできる？ バカいえ！ 低学歴者は蔑視され、非人間的環境の苛酷な家畜労働で酷使されるからなのだ。だが心配しなくてもいい。日本では逆に、高学歴者ほど過労死するリスクが高まっている。学歴差別社会をなくせ！
【＜体のフシギ＞妻の教育水準、夫の寿命に影響＝スイスの研究者が発見―中国紙 2月2日7時54分配信 Record China
2010年1月30日、当代健康報によると、女性の教育水準が男性の寿命に影響することをスイスの研究者が発見した。妻の教育水準が高いと夫は長生きできるという。
スイスの研究機関では1990年以降、150万人の30〜59歳の既婚者を対象にデータを収集し、その後12年間の死亡状況について結婚と寿命との関係に対して分析を続けてきた。その結果、大卒男性と比べて高校に進学していない男性の死亡率が10％高いことがわかった。また、妻の教育水準が男性の寿命に与える影響はさらに顕著で、高卒以下の女性と結婚した男性は、大卒女性と結婚した男性よりも死亡率が25％高かった。この結果について、研究員は「男性は健康への配慮が不足しがちだが、教育水準の高い女性ほど男性の健康に気を使うことができるため」だとし、女性の教育水準は食生活など家庭の生活スタイルに大きく影響すると話している】
■ アメリカの商用不動産市場崩壊
【［ニューヨーク １日 ロイター］ 格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）は１日、米商業不動産市場について、空き店舗率が高止まりし、賃貸料が下落する中、最悪期は脱していないとの見方を示し、多額の損失を生み、金融システムを脅かす恐れがあると指摘した。 Ｓ＆Ｐはリポートで「銀行が抱える商業不動産へのエクスポージャーの影響はまだ完全に表れていない」としている。住宅建設や商業不動産建設セクターでは既に問題が顕在化しているが、金利が低く、債権回収に十分なキャッシュフローがある現状では、商業不動産ローンや多世帯住宅セクターでは影響が認識されていないとの見方。 金利が上昇し、賃貸料がさらに落ち込めば、こうしたセクターでも差し押さえが増加し、価格が一段と下落するとの見方を示した。
また「（商業不動産への）エクスポージャーが最も大きく、バランスシートが比較的ぜい弱な金融機関は既に投機的等級に格付けしているが、今後格下げが増える可能性もある」とした。Ｓ＆Ｐは格付け対象の金融機関のうち、商業不動産へのエクスポージャーが最も大きい約７５％の銀行について、アウトルックをネガティブとしている。
リポートはさらに「商業不動産へのエクスポージャーは、格付け対象となっていない中小地銀が大部分を占める傾向があるため、格付け対象外の銀行に、より大きなリスクが存在する」と指摘した。】
【【ワシントン＝岩本昌子】米下院金融サービス委員会のフランク委員長（民主）は22日の公聴会で、政府支援を受けている米連邦住宅貸付抵当公社（フレディマック）と米連邦住宅抵当公社（ファニーメイ）について、「現在の形を廃止して、全く新しい住宅金融システムを作るよう、委員会から案を出す予定」と語った。 公聴会は、公的資金の注入を受けた金融機関での高額ボーナス問題がテーマ。同委員長は、政府支援を受けた金融機関や同公社を対象にボーナスを制限する法案を以前提出したにもかかわらず、共和党や上院の反対で成立しなかったと指摘した。】
参考 http://yamazakijirou.cocolog-nifty.com/blog/2009/09/2193-7eca.html
■ アメリカの逆襲、トヨタの息の根を止めろ！ 数兆円規模の懲罰的賠償請求訴訟が続々と提起されはじめている 奥田−張体制の巨大なツケ
【トヨタ車不具合で集団訴訟＝電子制御装置の欠陥放置−米加 2月2日10時35分配信 時事通信 【ニューヨーク時事】トヨタ自動車のリコール（回収・無償修理）問題の対象となったアクセルペダルの不具合をめぐり、米国とカナダでトヨタ車所有者らが同社などを相手取り集団訴訟を起こしたことが1日、明らかになった。
米テキサス州の法律事務所は同日、トヨタがアクセルとスロットル（絞り弁）を電子制御する装置を導入したことが急加速の原因になったとして、トヨタ車を購入したテキサス州の住民らが損害賠償を求める集団訴訟を連邦地裁に起こしたと発表した。 同事務所は「トヨタは長年にわたり、この電子制御装置に欠陥があることを知りながら、何も行動を起こさなかった」と主張した。
一方、カナダ・オンタリオ州の法律事務所も同日、トヨタ車に搭載された電子制御システムに設計上の欠陥があったとして、トヨタ車の所有者らが損害賠償請求訴訟を起こしたことを明らかにした。】
■ 天皇、危険な状態との情報あり 巨大地震前兆が出ており、これによって体調を崩す人が激増している
【天皇陛下、体調崩される 風邪の症状など 2月2日18時27分配信 産経新聞
宮内庁は２日午後、天皇陛下が同日午前１０時４０分ごろ、お住まいの皇居・御所で気分が悪くなられたと発表した。症状は落ち着いているが、大事を取って週末まで御所で静養される。 陛下は３日から、皇后さまとともに葉山御用邸（神奈川県葉山町）で静養する予定だったが、取りやめられた。
宮内庁によると、陛下は１月３１日から、のどの痛みなどの風邪の症状を訴えられていた。これに加え、２日未明に腹痛を伴う急性腸炎のような症状があり、不眠や脱水症状もみられたという。 メキシコのカルデロン大統領夫妻と１日に会見するなど、陛下は前日まで通常通り公務を行われていた。】
★ 2010年02月01日月曜日 ８時半更新
未明から非常に激しい生物前兆、カラスや犬が騒ぎ続けている。朝の段階で体感は若干低下、行徳は収束傾向、起きるとすれば今日明日の印象だが。
一連の前兆の震源が非常に分かりにくい。まだM7超は発生していない。まるで東海地震の前兆のようだが、前駆微震も収まっているようだ。
１０時追記 体調悪化、筆者は若い頃の交通事故脳挫傷（大脳萎縮）による高次脳機能障害を抱えていて、ときどき、分かり切ったことを忘れてしまうボケをかますクセがあるが、大地震が近づくと単純ミスや初歩的な思い違いが多くなる。今日は、意識が朦朧としたり、巨大地震前兆に似た脳や体調の異変を感じている。震源地は今のところ分からない。外国かも知れない。
可能性としては、古い震源の活動の多い、東北太平洋岸に超大型震源が浮上していると考えているが、補完資料がない。
● 非常体感の原因？ 南西諸島〜日向灘に巨大地震が起きるかも
【鹿児島市・桜島の１月の爆発的噴火が１３１回を記録し、月間回数が観測史上最多となった。これまでは昨年１２月の１１７回が最も多かった。今年に入って一日に数回、ほぼ毎日爆発。過去最多だった昨年の５４８回を上回るペースで、研究者は「年間２千回に達する可能性もある」と話す。 鹿児島地方気象台によると、１月の爆発的噴火はすべて南岳山腹にある昭和火口から。同火口は１９４６年に溶岩流出を伴う大噴火を起こした後に活動を止め、２００６年に再開した。 京都大学防災研究所火山活動研究センターによると、現在は降灰量の少ない小規模な噴火が続いている。
同センターの井口正人准教授は「月ごとの回数だけ見てもあまり意味はない」としながらも、「このペースが続けば、年間１千〜２千回の爆発的噴火はあり得る。すぐに大規模噴火が起きる状態ではないが、昨年から活発化に向かっているという状況は変わっておらず、警戒は必要」と話している。
また、昨年１年間の桜島の降灰による農作物への被害が、鹿児島市だけで約５億７７００万円に上ることが同市の調査で分かった。前年より約５千万円多い。昨年の同市内の観測地点２２カ所での総降灰量は約１０６キロ。前年に比べて６．７倍の量だった。】
■ アメリカの財政赤字 実質５０００兆円を大きく超えると指摘されているが・・・・
【今年度の米財政赤字、過去最大の1.6兆ドルに 2月1日7時36分配信 ロイター
［ワシントン ３１日 ロイター］ 米ホワイトハウスは、２月１日の予算教書で、今会計年度の財政赤字が過去最大の１兆６０００億ドルとの予測を示す。米議会関係者が３１日明らかにした。 財政赤字は２０１３年度までに７０００億ドルに縮小した後、穏やかに増加し、２０２０年度に１兆ドルになるとの予測を示す。 】
■ 米国債売りを演出する台湾武器輸出 アメリカは中国に売らせることで米国債を紙屑化する計画のようだ
【中国「強烈な憤慨」、米国の台湾武器輸出に「見たくない結果招く」
米国の国防総省は29日、台湾への総額64億ドル（約5800億円）に上る武器売却計画を米議会に対して正式に通告したと発表した。30日、環球網が伝えた。
これに対し、中国外交部の何亜非副部長は、米国はたび重なる中国からの厳正な交渉を無視し、台湾への武器輸出といった誤った決定に固執したと批判した。さらに、台湾への武器輸出は米中の共同声明に反する行為であり、中国の国家の安全性を害し、中国と台湾の平和的統一を損なう行為であるとした。
また、中国は米国に対して「強烈な憤慨」という非常に強い言葉で抗議を行うと同時に、台湾への武器輸出が今後の米中関係を損なうことは必至であるとした。また、米中両国の重要な分野における交流や協力面に重大で否定的な影響をもたらし、さらには米中両国が目にしたくない悪い結果を招くだろうと警告した。
外交部の何亜非副部長は続けて、米国は台湾への武器輸出が意味する危険性をはっきりと認識し、台湾への武器輸出といった誤った決定を撤回するよう米国に要求した。また、米国による台湾への武器輸出に対し、中国ネット上でも強烈な反対、憤慨の声が上がっている。】
■ 中国の全ての子供たちの養育費に匹敵するカネを持ち逃げした四千人の腐敗官吏
【四千人幹部の逃亡にみる中国のベルリン壁崩壊の兆し 文・林輝 【大紀元日本2月1日】中国商務部が先日発表した調査報告によると、ここ30年来、中国から逃亡した官吏の人数はおよそ4千人で、約500数億ドルを持ち逃げしたという。これらの逃亡官吏の大多数は権力があり、金もありのナンバーワンまたは銀行で働いていた官吏である。彼らの中には、国有企業の理事長や社長、銀行支店の頭取、支店の主任、共産党の副市長、庁長、甚だしきに至っては部長級の官吏さえもいた。
更に驚いたのは、これらの官吏の大部分は逃亡する前からいわゆる「裸官」であった。つまり、その配偶者や子女をすでに海外に出国させており、自分一人が国内に残っているのである。適当な時機を見つけて、これらの官吏は正規の証明書で堂々と出国するか、偽の身分証を使ってパスポートを作り、旅行団を通じて出国して第三国へ出る。これらの逃亡官吏が一番気に入っているのは、独立した司法体系を持つ国、例えば米国、ヨーロッパ、カナダ、オーストラリアなどであり、これらの国は通常北京政権の圧力があっても彼らを引き渡さないからである。
中共中央組織部の調査では、ここ数年来、海外に移住している中共高官の家族は、香港とマカオを含めて、全部で108万人にのぼるという。この名簿には、08年オーストラリアに移住した元政治局常務委員の曾慶紅の息子・曾偉、政治局常務委員の賈慶林の2人の息子が入っている。海外移住している高官の子弟、家族は生活が贅沢であり、現金で部屋を買ったり、豪邸を買ったり、スポーツカーを買ったりする者もいる。もし、子供を育てるための最低費用を1人1万元として計算すれば、海外に転出したこれらの高官の家族が持ち逃げした一人分の金額で、1000人の児童を成人になるまで育成することができる。とすれば、108万人が持ち逃げした総額で、中国のすべての子供を養育でき、彼らが持ち逃げした金額がいかに莫大なものかが想像できるだろう。
これに関して、中共当局は高官の家族、子弟らの「合法的」移住を阻むことができず、また党内の各級官吏の海外逃亡を有効に制止する方法もない。現在、中共当局が官吏の国外逃亡を防ぐ主要な措置は官吏の出国通行許可証、パスポートを提出させて、組織部門が統一して管理することである。しかし、もし官吏が多くのパスポートを所有していれば、ただ一冊だけを提出させても何にもならないのである。汚職が習慣となっている中共内部で、有効な財産申告制度を作るのもまた机上の空論である。それ以外に、中共当局は多くの先進国とは犯罪人引渡条約を結んでおらず、国外逃亡官吏の引き渡しを求めにくい。アナリストらは、一党独裁制で独立した司法やメディアの監督がない情況下、中共が官吏の汚職、腐敗を制止することは決して簡単なことではないとみている。中共当局はただ腹を立てることしかできない。
しかし、中共当局に本当に腹を立てさせたのは、逃亡した官吏がどれだけ巨額な資金を巻き上げて行ったかではない。なんと言っても、国内の多くの官吏による汚職金額は、はるかに500億米ドルを超えているからである。問題なのは、どうして経済が急激に発展し、情勢が良いという宣伝の中で、中共の高官たちや家族が中共を見捨てることを選んだかである。これには中共は直面したくもないし、また直面する勇気もない。
ある人は、自由世界の発達した物質生活がこれらの高官たちを引きつけたという。そうかも知れないが、彼らの国内での享楽は、自由世界をはるかに超えている。もし自由世界に本当に彼らを引きつける何かがあるとすれば、物質的なことではなく、簡単な人間関係、公正な社会制度、良好で自由な生活環境などである。またある人は、汚職がばれたから逃走したのだという。しかし、少なくない逃亡官吏が突然行方不明になってから相当長い時間を経過し、そして初めて勤務部門を通して、汚職事件の届け出がある。人によっては、汚職の事が公表され厳重に懲罰されるのを恐れ、早めに逃亡を選んだという。これは確かに一理あるが、彼らはどうして苦労して獲得した高官の地位を捨ててまで、異国の地で老いて死ぬことを選択したのか。特にまだ国内にいる高官たちは、家族や子女に早くから国籍を変更させた。どうしてだろうか。
実際、中共当局が触れたくない原因はそこにある。つまり、これらの逃亡した高官たちは高い地位にいるため、情報は豊富であり、生きるか死ぬかの党内闘争をも経験したことがあり、共産党政権の内情を非常に明確に認識し、中共の暴力と嘘も同様にはっきりと分かっており、共産党政権滅亡の結末がもうすでに見えているからである。そのため、表面上ではまだ繁栄し、とても強大に見える中共の海賊船が沈没する前に、彼らは全力を尽くして、大量に財産を集めて蓄え、離れようとするのである。中共と共倒れしてもいいという人は誰もいないし、たとえ中共によって飼育された高官たちでも、決してそのために自分の命を捧げようとはしないのである。
このことから、思わずベルリンの壁が倒壊する前、東ドイツ人の大規模な逃亡を思い出した。逃亡した東ドイツ人の中にも東ドイツの官吏がいた。魚は内臓から腐るという諺がある。また、唐の韓愈がこう語ったことがある。「善医者，不視人之瘠肥，察其脈之病否而已矣；善計天下者，不視天下之安危，察其紀綱之理亂而已矣」。その意味は、医術に精通した医者は、表面的に太っているとか、痩せているとかを重視せず、脈をみることによって病気であるかどうかを診る。策略で天下を図ることに優れている人は、天下が安定するかどうかを重視せず、その綱紀が混乱しているかどうかを見る。
大量の中共の高官たちは次から次へと国外へ逃亡し、中共を見捨てている。それは中共内部が腐敗して広く蔓延し、綱紀がすでになくなったことを示しているのではないか。表面的には強大にみえる中共の船が次第に転覆していくのを予告しているのではないか。】
● 経済が際限なく崩壊してゆく、この先どうすればよいのか？
政府や経済学者の経済実態について、あまりに無知蒙昧、アホな説明は聞き飽きた。日本にはバカしかいないのか？ 結局、日本の学問界、とりわけ大学は真の学問を研鑽する場ではなく、権威や利権獲得の場に過ぎないから、アホしかいないのだ！ プライドだけ千人前、実力十分の一人前、現場を知らない屁理屈しか言えない学者たちにはウンザリだ。
金融を緩和し、流動性を高めれば実需が回復するのか？ 景気対策と称して企業を擁護し、特需を作り出せば実需が回復するのか？
おめーらバカか！ とっとと失せろ！ 二度と経済について口出しするな！ 正直に「実は経済法則について何一つ知りませんでした。私の知識はバカ学者の受け売りだけでした」と懺悔告白し、国民に土下座せよ！
人間社会を本当に動かしている根源法則を学びたければ、筆者に学べ！ 以下の真理を理解できれば、たちどころに今起きている経済崩壊の理由と、これから起きることが簡単に分かるはずだ。（洞察力のない屁理屈だけの、イチャモン趣味野郎は失せろ！）
２０世紀以降の世界経済は、すべてロスチャイルド・ロックフェラーら「死の商人」たちが陰謀によって作り出してきた戦争特需と人々を浪費競争に追い立てた、人間疎外、孤立化、小家族化によって生み出されてきたのだ。
それまで、（１８世紀以前まで）人類の多くが、大家族共同体によって、独立した小さな経済体制を持つ集落の中で、助け合いながら和気藹々と生き続けてきた。そこには、今のような豊富な商品こそなかったが、喜びに満ちあふれた豊かな生活があった。誰一人、退屈する者もいなかった。
大家族生活は、今の小家族生活では想像もできないほど合理的、経済的なもので、調理も介護も、洗濯も、教育も、生産も、すばらしく効率的に解決することができた。その効率性は、一夫一婦制小家族の数十倍にも上り、現在我々が抱えている孤立小家族の問題の大部分が容易に解決できる、すばらしい環境であった。人々は大家族によって心から豊かであったのだ。
ところが、１８世紀に劇的に増殖した資本主義にとって、大家族社会が、あまりに効率的であるがゆえに商品需要も少なく、資本家の求めるパイは伸びなかったのだ。もっと多くのカネを儲けるために、商品需要を生み出さねばならない。
そこで、ロスチャイルドはじめ近代資本家たちは、侵略戦争による破壊が新たなニーズを産むと考える一方で、効率的な生活スタイルを支えた大家族を破壊すれば、商品需要が拡大すると考えた。人々を分断し、小家族社会にしてしまえば、テレビも洗濯機も、冷蔵庫も、家族の数だけ必要になり、飛躍的にニーズを拡大することができた。おまけに、小家族同士で見栄を張り合わせれば、人々は際限のない贅沢浪費競争に陥り、ますます需要を増やすことができた。
どのように大家族を破壊し、分散孤立化し、対立するようにし向けるのか？
資本主義勃興の最初は、大量生産システムによる生産力の拡大であり、安価な新商品に対する人々の憧れ、要求を作り出すことであった。資本主義がどのように自己増殖するのか？＿ そのモデルは、ナイロンストッキングの歴史を見れば分かる。 最初、商品への信仰、憧憬を作り出すことに成功すれば、次は生産力を飛躍的に増大させねばならない。このため、労働者をたくさん抱え込み、次々に建設される工場に送り込み、奴隷のように縛り付けるために、労働者を大家族から追い出し、一夫一婦制小家族のシステムを作り出した。
資本主義と資本家の自己増殖が始まり、資本家に寄生して生きる労働者大衆の群れを作り出し、彼らを地位や給与の差によって互いに差別させ、助け合いを見失った競争社会を作り出した。 こうした人間疎外によって、人々は分断させられ、互いに見栄張り競争をするようになり、商品ニーズが飛躍的に増大し、資本主義を強固に構築したのである。
ところが、資本主義の本質は、拡大再生産を前提にしてしか成立できない「ネズミ講」であったために、子ネズミの限界が、拡大の限界であり、ニーズを失った瞬間に崩壊する性質のものであり、これが恐慌であった。
近代資本主義は恐慌を繰り返しながら、そのたびに戦争による激しい破壊と浪費のニーズを生み出し、さらに大きな資本主義システムを構築し続けてきた。だが、それも限界があり、国家と資本が一体になり、帝国主義（遅れた他国を植民地として利用し、利益を吸い上げる体制）も、その領地が消えれば、こんどは資本は次々に野合し、世界中の資本と世界中の国家が合体する究極の国家独占資本が成立するようになる。
この組織のモチベーションは金儲け原理だけによって支えられているため、世界中のカネ、資源、生産物を集め始め、世界経済を究極的に破壊するモンスターとなる。
これが現在起きている「最期の大恐慌」である。
世界独占資本の基幹にいる者たちは「人類に君臨する特権階級」となり、人口までも意図的に調節し、世界人民を支配者と家畜に二分して管理する体制を成立させることになる。これがロスチャイルド・ロックフェラーらが支配するイルミナティ・フリーメーソンの本質である。
大衆は、彼らの利益に奉仕させられる家畜としてのみ生きることを許されるようになる。そうして、彼らの想定した地球人口水準にまで淘汰される運命を享受するのである。
このとき、彼らは、世界中の資源、土地を所有し、人民を管理するシステムを作り出そうとするが、それが及ぶのは、たくさんの贅沢商品所有だけが豊かさと勘違いさせられ、都会の資本主義に洗脳された民衆だけであって、過疎地方で自給体制を構築する人々には及ばない。彼らは、人間にとって真の豊かさは、物質所有ではなく、大家族による人間交流、愛の交換であることを知っているからだ。
今後、これまで世界経済を支えてきた戦争と孤立小家族のニーズが消えてゆく。アメリカの金融詐欺ニーズが消え、中国・インド・ブラジルなどの文明開化ニーズも、自国における自家供給サイクルが成立することで失われる。
人々は巨大金融資本の金儲けのために、資本主義雇用を追われ、否応なしに小家族を捨てて効率的な大家族生活に回帰するしかない。このとき、人々は、人間にとって真実の価値が何であったのか？ 資本主義、競争社会の洗脳が解けて、真の合理的な人間生活に目覚めるのである。